2019年06月01日

◆中国の社債起債は1兆ドルを超えていた

宮崎 正弘


令和元年(2019)5月31日(金曜日)通巻第6094号 

 中国の社債起債は1兆ドルを超えていた。企業債務はGDPの155%
  海外送金、ついに2000ドルが上限となっていた

中国中央銀行の幹部だった人間が、海外留学の子供に送金しようと銀行に
行くと、「あなたは65歳以上ですので、1回の送金額上限は2000ドルま
で、です」と言われた。従来は、留学生への送金は1回3万ドルまで可能
だった。
 
北京駐在の日本人も、帰国しようと銀行へ行けば、「えっ、預金が下ろせ
ない」という異常な外貨制限に巻き込まれる。外国人に対しても、「ひと
り1年に5万ドルまで」という厳しい制限、じつは3年前から実施されて
いる。外貨準備高が急減しているため、外貨の持ち出しには警戒ランプが
灯ったからだ。

中国の表向きの外貨準備は3兆1000億ドル。対外債務を差し引き、さらに
過去の外貨流失を勘案すると、事実上ゼロに近く、さらに輸出が減って輸
入が増えているが、この状況が続けば、やがて外貨は底をつく。

「したがって人民元の為替レートは決壊するだろう」とするのは、従来小
誌が予測してきたシナリオだが、いまや中国にいる金融専門家の殆どが口
を揃えている。

社債の起債は2018年度に1兆ドルに達していた。つまり資金をドル建て
で、外国の金融市場から調達するほどの窮状に陥っているのだが、すでに
債権市場は中国社債に対して2%以上のチャイナプレミアムをつけている。

中国企業の社債は2015年が7740億ドル、17年が9270億ドルだったから、急
速に膨らんでおり、ナンバーワンのアリババさえ、ちかく香港市場で200
億ドルのIPOを行う予定という。
 
社債のパンク、株式暴落、そして不動産市場の大暴落が足音立てて近付い
てきた。
         
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
書評 しょひょう BOOKREVIEW 書評 BOOKREVIEW
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
2035年には男子の3分の1、女子の5人に1人が未婚となるようだが、
それでは甲子園の野球大開は地区大会さえ開催できなくなる。

  ♪
河合雅司『未来の透視図  ――目前に迫るクライシス2040』(ビジネス社)
@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@

おそるべき未来図、2035年には男子の3分の1、女子の5人に1人が未婚
という状況が訪れ、甲子園は地区大会さえ開催できなくなる。「出産可能
な女性が消えていく」という、真っ暗闇がやってくる。

日本女性の未婚状況は、いずれ国を滅ぼしかねない。
 
かくして「日本消滅のスケジュール」が本書で示された。河合雅司氏が未
来を透視すると、こういう地獄が控えているようだ。
 
生活インフラを透視しても「美術館」が消え、ER(緊急病院)があちこ
ちで消え、そして町から銀行が消え、向こう三軒両隣が空きやとなる。現
実に現代日本の地方都市、田舎へ行けば駅前はシャッター通り、廃屋に近
い空き家が数百万軒あり、昼でも町がしーんとしている。

公園はあっても、遊んでいる子どもがいない。早朝の公園は老人達のラジ
オ体操組がちらほら。過疎の農村では村の鎮守のお祭りも開けず、神社は
廃り、孤独な老人が寝ている。

介護現場も、居酒屋も、コンビニも建築現場も顕著なほどに人出が不足
し、昨今は深刻な労働者不足を補おうと外国人の呼び込みに懸命だ。すで
に令和元年現在、日本にいる外国人は270萬人。これは未曾有の異常事態
ではないのか。

ところが、2040年には少子高齢化ではなく、「無子高齢化社会」となる。
こういう暗鬱な社会がまもなく出現し、介護労働者は払底する。火葬場は
満員となり、そのうち葬式の面倒をみる人材もいなくなる。

評者(宮崎)は、この悲観的未来透視シナリオを提示する、本書を読みな
がら、じつは180度異なることを考えていた。

なぜ子供を産んで増やそうとしなくなったのか。それは未来の夢を描くな
くなり、情感の希釈化、情緒の不在であり、共同体の喪失感からきている
のではないのか。

かつての日本には精神的絆で固く結ばれた共同体があり、全員が参加する
人生。農村であれ、漁村であれ、或いは貝の加工、或いは翡翠の鉱山集落
であれ、日本人の起源である縄文時代にはこうした心配事はなにもなかった。

この基本的な生活スタイルは江戸時代まで続いた。

伝統的コミュニティでは、現代人のなやむイジメ、引き籠もり、生涯独
身、少子高齢化などという問題はなかった。ストレスも少なく、突然切れ
て、保育園児を殺傷したり、通行人を刺したりという事件は稀だった。

もちろん「中学お受験」もなければ入試地獄もなければ、まして現代の科
挙といわれる東京大学法学部エリートの主知主義で、国家が運営されると
いうおかしな国家でもなかった。

たとえば縄文時代、集落の全員が、お互いに助け合い、徹底的に面倒を見
合った。

縄文集落の代表例である三内丸山遺跡では、30人ほどが一つの屋根の下で
一緒に暮らした竪穴住居が再現されているが、その建築技術の見事さには
誰もが舌を巻くだろう。共同作業で分担し合い、木材の伐採、調達、運搬
から、資材の組み立て、わらぶき屋根、部屋の中の祭壇つくりまで、全員
参加のコミュニティがあった。

だからお祭りが尊重され、祭祀が恒常的に営まれ、精神の紐帯が強固だった。

縄文集落の典型とされる三内丸山遺蹟の規模は五百人前後だったと推定さ
れ、集落にはまとめ役の長(おさ)がいて、春夏秋冬の季節に敏感であ
り、様々な作業を分担し合い、クリ拾い、小豆の栽培、狩猟、漁労はチー
ムを組んだ。各々の分担が決められ、女たちは機織り、料理、壷つくり、
食糧貯蔵の準備、そして交易に出かける斑も、丸木舟にのって遠く越後ま
で、黒曜石や翡翠を求めて旅した。

縄文の社会には「保険」もなく、医者もおらず、幼児死亡率は高かった
が、適者生存がダーウィンの言う人間社会、動物社会の原則であり、むし
ろこの大原則を忘れての偽善の平和、ばかしあい、生命装置だけの延命、
植物人間だらけの病人という末期的文明の生態はあり得なかった。

だからこそ人間に情操が豊かに育まれ、詩が生まれ、物語が語り継がれた
のだ。

ましてや待機児童とか、老老介護、生涯独身、孤独死などとはほど遠い、
理想的な助け合いコミュニテイィが存在し、平和が長く続いた。

縄文時代の1万数千年間、日本では大規模な戦争はなく、その証しは集落
跡から発見された人骨から、刀傷など戦争の傷跡はなく、障害者の人骨も
出てきたため集落全体が福祉のシステムであって、面倒を見合っていたこ
とが分かる。

或る人口学者は縄文最盛期の人口を26萬人と推計し、気象状況もしくは地
震、津波、寒冷化などによる飢餓で2万人にまで激減したこともあるとし
たが、現代日本に当てはめると、1億2000万が1000萬人になるようなこと
がおきたのだろう。

やがて弥生時代という新しい、闘争社会がやってきた。渡来人がコメの栽
培技術とともに流入し、日本に稲作が普及するが、この弥生時代から富の
分配をめぐって、集落ごとの喧嘩、出入り、暴力沙汰、戦争が始まり、日
本は一面で殺伐として社会となる。

この寓話は何を意味するか。

労働者不足だからと言って闇雲に外国人労働者を入れるという政治のパッ
チワークが国家百年の大計画に基づくとは、とても考えられない。

したがって問題は何か。解決策は奈辺にあるのか。

それは子供を増やすという古来から人間が自然に営んできた健全な社会に
戻すことである。それも児童手当とか、保育所の充実とかの修繕的な対応
ではなく、基本的、抜本的取り組み、それは女性が子供を産み、増やした
いという人類の基本の欲求が自然に起こるような社会の実現だろう。

男は男らしく、女は女らしく、強い男性の子供を産みたいという女性、生
きて行くための食糧確保を一等優先して考える発想、まわりが皆、子供の
成長を助けあう、縄文時代の思考、生活のパターン、人生のスタイルを取
り返すことから、始まるのではないのか。

◆敗訴していた創価学会

渡部 亮次郎


公明党が初めて衆議院に進出した時から、委員長を20年近く務めたのは国
鉄マン出身の創価学会員 竹入義勝氏。政界引退後の1996年、天皇陛下か
ら勲1等旭日大綬章を受けたのをきっかけに創価学会から糾弾されるよう
になった。

叙勲を機に朝日新聞の要請に応えて連載した「回顧録」で公明党と創価学
会の関係は「政」「教」一致であったことを赤裸々に暴露したことが創価
学会・公明党の逆鱗に触れた。

以来10年間、創価学会は機関紙「聖教新聞」で非難し続けた末、2006年5
月19日、公明党は「内部調査により、竹入が公明党委員長在職中の1986年
7月に自分の妻へ送った指輪の購入代金を公明党の会計から支出し着服横
領した」として、総額550万円の損害賠償を求める民事訴訟を東京地方裁
判所に起こした。

翌日には、創価学会の機関紙『聖教新聞』において提訴が大々的に報道さ
れ、提訴後も同紙には折に触れて横領を非難する記事が掲載された。

しかし2008年3月18日、東京地裁は「党の会計から私的流用したとは認め
られない」として請求を棄却。判決文では「横領したという当時は衆参同
日選の最中で、党トップの竹入氏が秘書や警護官もともなわずにデパート
で夫婦そろって高価な指輪を購入するのは不自然」と指摘。

その上で、購入した指輪の具体的な種類や形状が特定されていないことな
どを理由に、流用の事実は認められないとした。公明党側は即日、東京高
等裁判所に控訴した。

2008年12月4日に「互いを誹謗中傷せず、竹入が遺憾の意を表明した場合
は党側が控訴を取り下げる」との条件で和解が成立した。
学会側の事実上の敗訴であった。

この事件について、創価学会の機関紙『聖教新聞』は、着服横領事件を複
数回報道していたが、判決後も竹入との和解条項の全容は公表していない。

しかも一般のメディアも一切報じていない。この事実を明らかにしている
のは「ウィキペディア」だけである。それだけマスコミはいまや創価学
会・公明党に、広告料、コマーシャル料を通じて支配されている事を証明
している。NHKも聴取料不払いで脅されればひとたまりも無い。

創価学会・公明党は後継委員長だった矢野絢也氏苛めも何年も前から開
始。公明党元国会議員らが矢野氏の自宅に上がりこんで手帳を持ち去った
などの奇怪な出来事を巡り訴訟の応酬となった。

2005年、公明党の元国会議員である伏木和雄、大川清幸、黒柳明の3人
が、『週刊現代』に掲載された記事で矢野の手帳を強奪したかのように報
じられ名誉を傷つけられたとして、同誌発行元の講談社および同誌編集長
と、記事に実名でコメントを寄せた矢野らを訴えた。

この裁判で東京地方裁判所は2007年12月、原告側の主張を認め、講談社と
矢野の行為が名誉毀損に当たるとして同社と矢野に総額660万円(内330万
円につき矢野と連帯)の損害賠償金の支払いと、同社側、矢野それぞれに
謝罪広告の掲載を命じる判決を言い渡した。

同裁判には、矢野が3人に対して自身の手帳の返還を求める訴訟も併合さ
れていたが、同判決は「被告矢野は、原告らの求めに応じ、自らの意思に
基づき、本件手帖等を交付し、被告矢野宅内を案内したことが認められ」
と請求を棄却。矢野は上告した。

2009年9月1日、最高裁判所第3小法廷は、週刊現代による伏木・大川・黒
柳3人への名誉毀損は認めず逆に矢野のプライバシーの侵害である旨の主
張を認め、持ち去った手帳の返却と300万円支払いを3人に命令した東京高
等裁判所判決を支持、上告を受理しない決定を下した。これもマスコミは
報道していない。

創価学会は2度までも裁判に敗れてしまった。しかもマスコミはそれを報
道しない。

「週刊文春」2009・10・1によると、
<秋谷栄之助会長の時代は、創価学会は矢野氏との関係を上手にコント
ロールしていた。「ところが数年前、体調を崩し入院していた池田大作名
誉会長が退院後、自分が不在でも問題なく組織が運営されていたことで、
秋谷氏を遠ざけるように。

そして池田氏に追従する幹部たちが矢野問題を荒立て手てからおかしく
なった(学会幹部)。

秋谷氏は06年に会長を解任された。「後任の原田稔会長は選挙実務に疎
く、実質的に池田氏が采配している」(同前)が、公明党の比例区の得票数
は、秋谷会長時代の05年衆院選(898万票)をピークに凋落の一途。衆院
選の惨敗は「池田神話」の崩壊とも言えるのだ。

そこへ創価学会が「仏敵」としてきた矢野元委員長への叙勲を民主党の有
力議員が、内閣府に働きかけていることが明らかになった。

「仏罰論」の矛先は、今や創価学会・公明党自身に向かいかねない雲行き
となっている>。出典「ウィキペディア」2009・09・09・26

◆国民が参加する裁判員制度が始まって10年

櫻井よしこ


「国民が参加する裁判員制度が始まって10年 今後も欠点は修正しつつ成
熟することを願う」

国民が刑事裁判に参加する裁判員制度が始まって5月で10年、感慨深いも
のがある。

5月21日の紙面で「読売新聞」が特集したが、その中の全国50の地方裁判
所所長へのアンケート調査では、全員が「裁判員裁判は刑事裁判に良い影
響をもたらした」と回答している。

「日本経済新聞」がやはり同日の紙面で報じた最高裁判所の調査では、裁
判員経験者の96%が裁判への参加を「良い経験だった」と評価している。

10年間で裁判員や補充裁判員を務めた人は9万人を超すが、最高裁刑事局
長の安東章氏は「一人ひとりが真摯に裁判に向き合ってくれた」と感謝し
た。皆真面目に責任を果たしてきたのである。

裁判員制度を導入すべきか否かが論争されていた10年以上前、裁判官とい
う裁判官は導入に反対だった。司法は変わらなければならない、もっと司
法を国民の側に近づけなければならないと考えていた人々の側にも迷いが
あった。法律の知識もないいわば素人に、刑事裁判で被告を裁く資格があ
るのだろうかという懸念である。その思いは私も共有していた。

このような思いは大多数の真面目な日本国民の、人を裁くということに対
する人間としての責任感の裏返しであり、自らの能力の限界を認識した謙
虚さの反映でもあったのではないか。

当時の司法の現実は厳しかった。裁判にはどう見てもおかしなことがあっ
た。『裁判官が日本を滅ぼす』(新潮社)や『激突! 裁判員制度』
(WAC)などの著者である門田髀ォ(かどたりゅうしょう)氏は、山口
県光市の「母子殺害事件」の被害者、本村洋氏の思いを広く伝え、司法改
革の重要性を訴えた。

本村氏は1999年4月に、当時18歳だった犯人に、妻と幼い娘を絞殺され
た。愛する家族の命を無残に奪った犯人に、本村氏は極刑を望んだ。しか
し、山口地裁も広島高等裁判所も、犯人には「更生の可能性がないとはい
えない」として、死刑を回避した。

それは典型的な判例主義に他ならない。私は本村氏に複数回お会いし、数
時間話を聞いたが、氏は、「裁判官は相場主義に基づいて判決を下してい
る。それでは審理など必要ない」と厳しく批判した。

また、広島高裁判決後の記者会見では「古い判例に裁判所がいつまでもし
がみついているのはおかしい。時代に合った新しい価値基準を取り入れて
いくのが司法の役割だ」と語っている。この思いはやがて最高裁を動か
し、判例主義を超えた死刑判決が言い渡された(門田髀ォ(かどたりゅう
しょう)著『なぜ君は絶望と闘えたのか』新潮社)。

私にとって弁護士の岡村勲氏との出会いも非常に大切なものだった。氏は
代理人を務めていた山一證券に関する事案で男に逆恨みされ、妻を殺害さ
れた。自身が被害者になって初めて、いかに犯罪被害者が無視されていた
かに気づき、日本で初めて「犯罪被害者の会」を立ち上げ、司法改革の先
頭に立った。

司法は多くの面で改革を必要としていたのである。重要なことは、犯罪は
法律だけで裁いてはならないということだ。それは法を無視せよというこ
とではまったくない。むしろ、真の意味で法の精神を尊重せよということ
だ。法の執行に、人間の良識を反映させよということである。裁判員制度
が生まれ、法律の素人が裁判に参加し、自身の能力の限りを尽くし、良識
に従って誠実に、裁判員としての責任を果たした。その歩みが10年の歳月
を刻んだ。すばらしいことだ。

読売新聞のアンケートには、裁判の在り方が変わり「分かり易くなった」
「判決の説得力が増した」などの指摘がある。

国民参加の司法が法と正義に基づいて成熟していくために、裁判員制度を
支える社会の基盤を広げたい。

『週刊ダイヤモンド』 2019年6月1日号
新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 1281 

◆納豆と相性の悪いくすりの話

大阪厚生年金病院 薬剤部

 〜ワルファリンカリウムという血栓予防薬を服用中の方へ〜

地震や津波、洪水など突然襲ってくる甚大な自然災害は、水道やガス、電気などのライフラインを寸断し人々の生活を麻痺させてしまいますが、人の健康もある日突然血管が詰まると健康維持に必要な栄養や酸素などのライフラインが寸断されその先の機能が止まってしまいます。
 
突然意識を失いその場に倒れてしまった経験のある方で、医師から「脳梗塞」と診断された方もおられるかと思います。 脳の血管を血液の塊(かたまり)が塞いでしまってその先に血液が流れなくなってしまったのです。
 
これを予防し血液をサラサラにするくすりのひとつに「ワルファリンカリウム」という薬があります。 服用されている方も多いかと思います。

もともと人間の身体は怪我や手術などで出血したとき、血液を固めて出血を止める仕組みがありますが、その仕組みの一つに「ビタミンK」が関与する部分があります。
 
ワルファリンカリウムはこの「ビタミンK」が関与する部分を阻害することによって血液が固まるのを予防します。
 

さて、ここで納豆の登場です。 納豆の納豆菌は腸の中で「ビタミンK」を作り出します。「ビタミンK」は血液を固まらせる時に必要なビタミンですから多く生産されると、ワルファリンカリウムの効果を弱めてしまいます。
 
そのため、くすりの説明書には「納豆はワルファリンカリウム
の作用を減弱するので避けることが望ましい」と書かれている
のです。
 
納豆は栄養もあって健康に良い食品ですが、飲んでいるくすりによっては食べないほうが良いこともあります。 好きなものを我慢するのは“なっと〜くできない”向きもあるかと思いますが、ワルファリンカリウムを服用中の方にとって納豆は危険因子ですのでご注意ください。
 
納豆のほかにも、ビタミンKの多い「クロレラ食品」や「青汁」などもひかえましょう。

 追記: ワルファリンカリウムのくすりには「ワーファリン錠」や「ワルファリンカリウム錠」他があります。