2012年03月10日

◆残っていた東京大空襲の跡

渡部 亮次郎


東京大空襲(とうきょうだいくうしゅうは、第2次世界大戦中にアメリカ軍により行われた、東京に対する焼夷弾使用の大規模爆撃の総称。以下「ウィキペデア」を案内人にして、67年前のきょうを振り返る。

通常の戦略爆撃は軍需産業を主に狙うものであるが、この空襲は、軍需産業だけでなく、むしろ女性や子供、老人など多数の非戦闘員も狙っていた点が最大の特徴である。

東京は、1944年11月14日以降に106回の空爆を受けたが、特に1945年3月10日、4月13日、4月15日、5月25日の空襲は大規模であった。通常「東京大空襲」と言った場合、特に規模が大きかった1945年3月10日に行われた空襲を指すことが多い。

大学受験のため秋田から夜行列車で上京したのは昭和29(1954)年2月。文京区内の住宅地にはまだまだ沢山の空き地が残り、あちこちに門柱が倒れていた。1945年3月10日の大空襲から9年しか経っていなかったのである。

空襲の経緯1945年3月9日以前の空襲

空襲を行ったB-29戦略爆撃機1942年4月18日にアメリカ軍によるドーリットル空襲が行われ、東京にも初の空襲があった。1944年7月、サイパン島などマリアナ群島をアメリカ軍が制圧し、ここが日本本土空襲の基地となった。

同年11月24日、軍需工場である北多摩郡武蔵野町(現在の武蔵野市)の中島飛行機工場に対する初の戦略爆撃による空襲が行われた。

それ以降、空襲が続き、1945年1月27日には有楽町・銀座地区が標的になり、有楽町駅は民間人の死体であふれた。

アメリカ軍は日本家屋を再現した実験場を本土に作り、大規模な延焼実験を行っている。実験用に建てられた日本家屋は、室内の畳を日系人の多いハワイからわざわざ取り寄せるなどして精巧に作り上げられた。

これらの実験によってクラスター焼夷弾開発の参考にされるなど、東京大空襲を初めとする日本本土への無差別爆撃の際、効果的被害を与えることに成功している。

この頃の爆撃はレーダー照準を用いた高度精密爆撃であったが、爆撃失敗も多かったため、後に夜間低空爆撃へと変化していった。

それまでの爆撃とは異なり、3月10日の大空襲は低高度・夜間・焼夷弾攻撃であった。その目的は、市民の生活の場である木造家屋が多数密集する下町の市街地を、そこに散在する町工場もろとも焼き払うことにあった。

この攻撃についてアメリカ軍は、日本の中小企業が軍需産業の生産拠点なっているためと理由付けしていた。アメリカ軍の参加部隊は第73、第313、第314の三個航空団であった。

1945年3月9日夜、アメリカ軍編隊が首都圏上空に飛来した。22時30分(日本時間)にはラジオ放送が中断され警戒警報が発令された。

ところが、その警戒警報は一旦解除される。同編隊が房総半島沖に退去して行ったためである。これにより生じた軍民双方の油断を突くかのように、3月9日から3月10日へと日付が変わった直後の0時7分、爆撃が開始された。

爆撃は325機ものB-29爆撃機(うち爆弾投下機279機)によるもので、0時7分に深川地区(現在の江東区)へ初弾が投下されたのを始まりにその後城東地区(現在の江東区亀戸あたり)にも爆撃が開始された。

0時20分には浅草地区や芝地区(現・港区)に対する爆撃も開始された。爆撃による火災の煙は高度15000mの成層圏にまで達し、秒速50m以上という竜巻並みの暴風が吹き荒れた。

アメリカ軍が東京大空襲の実施を3月10日に選んだ理由は、延焼効果の高い風の強い日であることと、3月10日が日本の陸軍記念日である事に因んでいるという説が有力である。

ただしこのことがアメリカ側の資料で確認されているわけではない。

陸軍記念日。

戦前の日本では、3月10日であった。これは、1905年3月10日に、日露戦
争の奉天会戦で大日本帝国陸軍が勝利し、奉天(現在の瀋陽)を占領し
て奉天城に入城した日である。

1945年3月10日の東京大空襲は、この陸軍記念日を狙って実施されたという説がある。当時の日本で、この記念日にアメリカの大規模な攻撃があるとの噂が流布しており、この噂が後になって事実であるかのように出回っていた。日本には事実とする書籍や資料が存在するが、アメリカ側の資料では確認できない。

東京大空襲の爆撃のために各B-29には通常の約2倍の搭載量である6tもの高性能焼夷弾が搭載されていた。ほぼ全ての機銃および弾薬を爆弾投下機の多くから降ろしてまで、焼夷弾の搭載量が最優先されたのである。

その背景には、その時点で日本には貧弱な防空能力しか残されていないことが見抜かれていたことが挙げられる。この空襲での爆弾の制御投下弾量は38万1300発、1783tにものぼった。 午前2時37分にはアメリカ軍機の退去により空襲警報は解除された。

当夜の被害が拡大した原因は、以下の各要因が複合したものであった。とりわけ強い冬型の気圧配置という気象条件による強い季節風(空っ風)は直接・間接に大きな影響を及ぼした。

もともと精度に劣る防空警戒用レーダーの精度がますます低下していた。強い季節風によってレーダーのアンテナが揺さぶられたためである。

これにより、編隊の確実な捕捉、編隊の企図の把握に支障が生じ、空襲警報の発令が極端に遅れた(発令されたのは初弾投下8分後の3月10日午前0時15分)。なお、アメリカ軍機はウインドウを大量に散布するなどしてレーダーによる捕捉に対抗した。

「低空進入」と呼ばれる飛行法が初めて大規模に実戦導入された。この飛行法ではまず、先行するパス・ファインダー機(投下誘導機)によって超低空からエレクトロン焼夷弾が投弾された。

その閃光は、攻撃区域を後続する本隊に伝える役割を果たした。その本隊の爆撃機編隊も通常より低空で侵入した上、発火点によって囲まれた領域に向けて集束焼夷弾E46を集中的に投弾した。

この爆撃の着弾精度は、高空からの爆撃にくらべて高いものであった。さらに後続する編隊が爆撃範囲を非炎上地域にまで徐々に広げた。当初の投下予定地域ではなかった荒川(当時は荒川放水路)周辺やその外側の足立区や葛飾区、江戸川区の一部にまで焼夷弾の実際の投下範囲が広げられた。

これにより、被害が一層拡大した。これは、早い段階で大火災が発生した投下予定地域の上空では、火災に伴う強風が生じたため、低空での操縦が困難になったためでもあった。

投下された爆弾(焼夷弾)が当時の日本家屋を焼き払うために最適化されたものであった。強い北西の季節風によって火勢が煽られ延焼が助長された。これら複数の要因が重なり被害が拡大した。

なお、この爆撃において投下された爆弾の種類は、この作戦で威力を発揮した新型の集束焼夷弾E46(M69)を中心とする油脂焼夷弾、黄燐焼夷弾やエレクトロン焼夷弾などである。

有名なのはゼリー状のガソリンを長さ約50cmの筒状の容器に詰めたナパーム弾である。この焼夷弾は、投下時には各容器が一つの束にまとめられており、投下後に空中で散弾のように各容器が分散するようにされていたため、「束ねる」という意味を込めて「クラスター焼夷弾」と呼ばれた。

使用された焼夷弾は当時の平均的な爆弾とは異なる構造のものであった。つまり、通常の航空爆弾では、瞬発または0.02〜0.05秒の遅発信管が取り付けられており、破壊力は主に爆発のエネルギーによって得られる。

しかし木造の日本家屋を標的にそのような爆弾を用いても、破壊できる家屋が爆風が及ぶ範囲のものに限られ、それを免れた家屋は破壊されず散発的な被害にとどまってしまう。

そこでアメリカ軍は、市街地を火災により壊滅させるため、爆発力の代わりに燃焼力を主体とした焼夷弾を用いることとし、その焼夷弾も日本家屋に火災を発生させるために新たに開発した。

まず、投下時に確実に日本家屋の瓦屋根を貫通させるため、上述した形状が選ばれるとともに、空中での向きを制御する吹流し状のものも個々の容器に取り付けられた。

これにより、各容器が家屋の内部に到達して内部から火災を発生させる確率が高められた。なお、都内では当時すでに燃えにくい素材で建物を補強するなどの対策がなされていた(関東大震災を教訓にしたものであった)。

しかし、防火性のある瓦屋根を貫いて建物の内部で着火剤を飛散させる仕組みのこれらの焼夷弾の前ではその対策は無力であった。この焼夷弾の開発の参考にされたのは、ドイツによるロンドン空襲において回収された不発弾であった。

爆撃の際には火炎から逃れようとして、隅田川に架かる多くの橋や、燃えないと思われていた鉄筋コンクリート造の学校などに避難した人も多かった。

しかし、火災の規模が常識を遥かに超えるものであったため、至る所で巨大な火災旋風が発生し、あらゆる場所に竜の如く炎が流れ込んだ。そのため、避難をしながらもこれらの炎に巻かれて焼死してしまった人々や、炎に酸素を奪われて窒息(ちっそく)によって命を奪われた人々も多かった。

また、川に逃げ込んだものの冬期の低い水温のために凍死する人々も多く、翌朝の隅田川・荒川放水路等は凍死・溺死者で川面が溢れていたという。

これら水を求めて隅田川から都心や東京湾・江戸川方面へ避難した集団の死傷率は高かった一方、内陸部、日光街道・東武伊勢崎線沿いに春日部・古河方面へ脱出した人々には生存者が多かった。

この爆撃に先だってアメリカ軍は関東大震災(1923年)における被害実態を事前に徹底的に検証しており、木造住宅の密集する東京の下町が火災被害に遭いやすいことをつきとめていた。

この成果を上述の爆弾の選定や攻撃目標の決定に反映させたため、東京大空襲の被害地域は関東大震災の延焼地域とほぼ一致し、かつ大震災時を上回っている。

4月13日には王子・赤羽地区を中心とした城北地域が、翌15日には大森・
蒲田地区を中心とした城南地域が空襲・機銃掃射を受け死傷者4004人、
約22万戸もの家屋が焼失した。

さらに5月25日には、それまで空襲を受けていなかった山の手に470機ものB29が来襲した。皇居も被災し宮殿が焼失した。これにより死傷者は7415人、被害家屋は約22万戸と3月10日に次ぐ被害となった。

また当時、東京陸軍刑務所に収容されていた62人のアメリカ人捕虜が焼死している(東京陸軍刑務所飛行士焼死事件)。

3月―5月にかけての空襲で東京市街の50%が焼失した。また、多摩地区の立川、八王子なども空襲の被害を受けている。その後、空襲の矛先は各地方都市に向けられていく。

防空戦に出撃した機体の一つ 三式戦闘機 飛燕八丈島のレーダーは機影を捉えていたが、日本列島では猛烈な風のために本土防空隊は迎撃に出撃することができずにいた。

その後爆撃隊がサイパンへの帰還中に迎撃可能となり爆撃隊を迎撃した。その際の戦果と陸軍の高射砲部隊の戦果を合わせて12機を撃墜、42機を撃破する戦果を挙げた。

5月25日に464機のB-29が来襲した際は、26機撃墜、86機撃破と本土空襲の中で最も大きな損害を与えた[2]。なお、この時墜落機の搭乗員の一人が逃亡途中で警防団員を射殺、逮捕された後に処刑されている(東京上野憲兵隊事件)。

米軍にとっての空襲当初1944年11月24日にヘイウッド・S・ハンセル准将の指揮により始められた日本本土空襲は、軍需工場、製油所などの目標地点のみを攻撃する計画であった。なぜならハンセルは非戦闘員である一般市民を巻き込む無差別爆撃に対して非人道的だという感情を抱いていたからであった。

しかし、元々米軍による日本本土空襲は、戦闘員同士の通常の戦闘では米軍側の被害も多く出るので、それを回避しつつ日本の降伏を早めることが狙いであった。

そのためには「軍需工場のみならず、軍需工場の労働者の家や使用する道路、鉄道を破壊することが効果的だ」というヘンリー・H・アーノルド大将の意を受けて、翌年の1945年1月21日にカーチス・E・ルメイ少将と交代した。

ルメイは大規模な無差別攻撃を立案、その手始めに東京 を選んだ。 ただし、かなりのリスクを背負っていた。それは、

1.燃料節約のためB-29は編隊を組まないで、単独飛行にしたこと。コースを外れる危険性があった。
2.低高度(高度7000〜8000ft,)からの焼夷弾を投下する。日本上空の強い風を避け、目標を絞りやすいが、対空砲火や日本の戦闘機の標的になりやすい。
3.爆撃の効果を上げるために搭乗員を減らしてまで、焼夷弾や燃料の搭載量を増やした。迎撃に遭遇しても反撃できなかった。
というものであった。

このルメイの立案の低空飛行に兵士が難色を示すと、ルメイは葉巻を噛み切って「なんでもいいから低く飛ぶんだ」と言ったという。空襲時の東京を空から一定の時間おきにスケッチするため高度1万mに留まっていた飛行機もあり、帰還後ルメイはそのスケッチを満足げに受け取ったという。

「この空襲が成功すれば戦争は間もなく終結する。これは天皇すら予想できぬ」、「我々は日本降伏を促す手段として火災しかなかったのである」とルメイは証言している。

一方で、「もし、我々が負けていたら、私は戦争犯罪人として裁かれていただろう。幸い、私は勝者の方に属していた」とも語っている。

被害規模当時の警視庁の調査での被害数は以下の通り。
死亡:8万3793人
負傷者:4万918人
被災者:100万8005人
被災家屋:26万8358戸

なお人的被害の実数はこれよりも多い。上記の被害数の死者数は、早期に遺体が引き取られた者を含んでおらず、またそれ以外にも行方不明者が数万人規模で存在するためである。民間団体や新聞社の調査では死亡・行方不明者は10万人以上と言われる。

わずか一回の空襲で東京市街地の東半分、実に東京35区の3分の1以上の
面積(約41km2)が焼失した。

ちなみにアメリカ側の損害は、撃墜・墜落が12機、撃破が42機であった。

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