平井 修一
朝日というのは本来は爽やかなもの、清々しいものだが、表題のように朝日新聞は今や「垢卑」になった。まったく“マスゴミ”で、早めに焼却処分したいものだ。
垢卑が「反日詐話新聞」であることが明白になったことについて、いろいろな論者がいろいろ論じている。「これを機に出直せ」という垢卑ファンの論もあるが、小生はお花畑的紳士ではないから、そういう論に接すると「つける薬なし」と唾棄する。
以下は小生が「ふむふむ」と納得した論だ。トップバッターは産経OBによる「デジタル革命」というユニークな視点からの袈裟斬りだ。
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木村正人氏「社長謝罪、朝日新聞はどうして産経新聞に敗れたのか」（ブロゴス9/12）から。
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朝日新聞が落城した。
まさに解体的出直しだ。編集方針の転換とデジタル改革を急ピッチで進めてきた木村社長は世間の反応と時代の変化を読み誤り、完全に自滅してしまった。「進退を決断する」と表明したあと、社内改革を完遂する求心力が果たして残っているのかどうか。
朝日新聞は何に敗れたのか。デジタル・ジャーナリズムの観点から考察してみたい。
木村社長は、新聞のデジタル化の先陣を切ってきた英紙ガーディアンがあるロンドンで欧州総局長を務めた経歴を持つ。その後、朝日新聞のデジタル改革のグランドデザインを描いたとされる。
なぜ、木村社長のデジタル改革に関心があるかというと、2007年初め、筆者は産経新聞でデジタル改革のプロジェクトマネージャーを務めた。総勢13人の若手社員とグランドデザインを設計したとき、朝日新聞のデジタル改革に関する木村社長の論文を読んで「勝った」と確信した。
筆者はガーディアン紙の「アンリミテッド（無制限）」という考え方を取り入れ、新聞社と読者の間に垣根をつくらず、ニュースを解放するシステムを設計した。
これに対して、木村社長は「朝日新聞の質の高い報道を維持するためには良質な社員を確保する必要がある。だから、ニュースは無料で提供するべきではない」という考え方にとらわれていた。朝日新聞は「ペイ・ウォール（課金の壁）」を築こうとしていた。
インターネットがない時代、新聞社やラジオ局、テレビ局は紙の流通や電波という媒体を独占することで巨額の利益をあげてきた。
ネットの普及で情報を囲い込むのは難しくなり、ニュースは一瞬のうちに世界中を駆け巡る。産経はニュースを解放する道を選び、朝日はニュースを囲い込む道を選んだ。この過ちが、朝日新聞とネットの間に埋めようのない溝を作った。
ネットは既存メディアを上回る「第5の権力」になった。朝日新聞も約760万の購読者だけを相手にしているわけにはいかなくなった。ペイ・ウォールを築き上げてもニュースの流れを堰き止めることはできない。（以上）
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「朝日新聞とネットの間に埋めようのない溝を作った」、つまり新聞を買わないネチズンは垢卑を軽視、無視し、ネトウヨは垢卑をとことん蔑視した。若者中心のネット世論は圧倒的に反垢卑で、先の都知事選でネットが推した候補者は60万票を得た。
この流れに反日垢卑はついに乗れなかった。垢卑を信奉するのは団塊世代の老人が多いだろうが、やがて彼らは消えていく。垢卑に未来はない。
次は椎名健次郎氏の「朝日新聞の「記事で世界を変える」という病」（同）から。
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以前、わたしが駆け出しのテレビ局の政治記者だった頃、ある朝日新聞の記者に説教をされたことがありました。
「テレビの記者は下積みがないからダメだ。俺たち新聞記者は、地方で下積みの後、東京にあがってくる」。
テレビ局だと、新卒学生がすぐに総理などの有力政治家の担当になります。当然、素人ですね。反対に新聞記者はまずは地方配属。地方で実績を出した記者が東京に呼び戻されるという仕組みです。
なので、朝日の記者はテレビ局が素人を「晴れ舞台」に立たせる状況に怒ったわけです。そして、その朝日記者はわたしが一生忘れられない台詞を言いました。
「俺たち新聞記者はみんな、地方だけど、記事で世界を変えた実績を持っているのだ」と。
「記事で世界を変える」。この意識こそ、慰安婦問題、そして今回の吉田調書という前代未聞の不祥事の根本にあるものだと思っています。朝日新聞の記者は個人の名誉欲、出世欲、そして記者のあるべき姿として、「記事で世界を変える」と思っている。
「記事で世界を変える」というのは、マスコミの中でも朝日特有の思い込みだと思います。
硬直的な年功序列の人事制度。平均年収1500万を超える「報道貴族」ぶり。それとは対照的な非正規社員ばかりの販売店の労働環境。そして、長年続いてきた強引な販売方法。広告収入を水増しするために部数の水増しをしているという疑惑……。
朝日新聞記者は「記事で世界を変える」前に、まずは自分たちを変えるべきだったのだろう。（以上）
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突き一本！ 虚報、捏造だろうが反日のために「記事で世界を変える」、日本悪者論を広める、日本を弱体化するのが垢卑の記者魂なのだ。徹頭徹尾の売国奴である。
三番手は若手言論人KAZUYA氏の「ブーメランが刺さった朝日は「報道界の火薬庫」」（夕刊フジ9/11）。
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「ヨーロッパの火薬庫」といえばバルカン半島だが、日本における「報道界の火薬庫」は朝日新聞で間違いない。ご存じのように、朝日が32年も前に（平井：前から）書いた慰安婦記事を取り消し、話題になっている。
訂正を出しただけでも一歩前進と捉えるべきだろうが、朝日は本音では全く反省していないと思わざるを得ない。
例えば、9月3日の社説では、ソウル中央地検が産経新聞ソウル支局長を事情聴取した件を取り上げ、「風聞を安易に書いた同紙の報道姿勢は、反省すべきである」と書き立てた。
毎度毎度、慰安婦問題の風聞を安易に書き立ててきたのは、一体どこの新聞社だったか。まさにブーメランとなって朝日に突き刺さっている。
朝日に突き刺さるブーメランは多い。言論の自由を叫び、特定秘密保護法を批判するくせに、自社に都合の悪い週刊誌の広告を黒塗りにしたのは、実に分かりやすいブーメランだ。
今の状況は国民にとって大きなチャンスだ。この機会に徹底的に朝日を検証し、朝日の体質を世に知らしめ、日本を正しい方向へ舵を切るための踏み台になってもらえればと思う。（以上）
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小手一本！ 垢卑の欺瞞性を見抜く、こういう若手が育っているのは力強い。
トリは高橋洋一・元内閣参事官・嘉悦大教授の「わたしも朝日に掲載拒否された 気に食わない原稿は排除」（夕刊フジ9/12）。
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朝日新聞は、ジャーナリスト、池上彰氏の連載「新聞ななめ読み」の掲載をいったん見合わせた後、9月4日付で掲載した。同じ頃、実は筆者も掲載拒否を受けた。ただし、こちらは掲載拒否のままである。
筆者が依頼されたのは、朝日新聞のジャーナリスト学校が発行する『Journalism［ジャーナリズム］』という雑誌（販売は朝日新聞出版）の原稿だ。7月23日付メールで「アベノミクスをどう評価するかと同時に安倍晋三政権の経済政策や、メディアのアベノミクス報道に対する姿勢などを批判する内容の論考」を依頼された。
アベノミクスの第1の矢（金融政策）と第2の矢（財政政策）について、朝日新聞は、金融引き締めと緊縮財政という、筆者から見ればデフレ脱却に最もふさわしくない政策を推していた。
つまり、金融緩和に反対で、増税に賛成という立場だ。経済学的な視点から見れば、これはダメな組み合わせで、正解は金融緩和と拡張財政だ。
同紙の原真人編集委員の論考が典型的だったので、それを題材にして間違いを指摘した。その後で、国民には金融緩和反対、増税をいいながら、新聞業界には軽減税率を求めるのはおかしいことも書いた。その原稿を締め切り期限内に担当者に送った。
9月1日夜、「内容が高度すぎて理解できない」という理由で掲載できないとメールがあり、書き直す時間はないので原稿料全額をすぐ支払う旨も書かれていた。時間的に筆者としては修正は可能だったが、一方的な掲載拒否だった。
なにより朝日新聞の現場の人が、いろいろな人を取材するとき、「朝日新聞は社の方針に合わない意見は排除するのだろう」と取材先にいわれたら、取材ができなくなってしまうだろう。
昔のように、新聞なしで意見表明できない時代であれば、筆者の件は表面化しなかっただろうが、今はネットの時代で誰でも意見をいえる。その上、ジャーナリズムの基本を踏み外した朝日新聞は、国民の知る権利に貢献しないメディアだ。朝日新聞が「報道の自由」を主張しても、「掲載拒否の自由」の冗談かと思われるのではないか。（以上）
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豪快な背負い投げ一本！ 特に中韓が喜ぶように日本を貶めるのが垢卑で、垢卑の主張に沿えば採用、沿わなければ拒否。中共のように言論の自由はない。公器どころか狂器だ。無慈悲に潰すべし。(2014/9/13)
