平井 修一
全国の憂国、愛国の同志諸君、全世界の同志諸君、草莽崛起の秋が来た。朝日に畳み掛ける攻撃をせよ。集中的な砲撃を浴びせよ。あらゆる火力を築地城に向けよ。立ち直る時間を与えるな。「オキュパイ築地城！」全国、全世界の朝日の拠点を包囲せよ。
言論で、あるいはデモで朝日を攻め立てよ。不買運動で、広告主への圧力で、朝日を孤立させよ。兵糧攻めにせよ。一気呵成に落城させよ。
天は、英霊は、我々に千載一遇の機会を与えてくれた。今を置いて売国朝日を潰す機会はない。エボラ、デング熱、朝日は人類の敵だ。日本、日本人を限りなく貶めた朝日を地球から掃討せよ。二度と復活できないように係累も殲滅せよ。
攻めて攻めて攻めまくれ。己と日本の名誉のために吶喊せよ、特攻せよ。同志諸君、命を惜しむな、名こそ惜しめ。
天気晴朗なれど波高し。21世紀の日本の興廃はこの一戦にあり。各員一層奮励努力せよ。
1971年9月16日、三里塚天浪団結小屋の鉄塔でアジってから43年ぶりのアジだ。小生は久し振りに興奮している。男は戦が好きなのだ。
門田隆将氏の「“情報ビッグバン”に敗れた朝日新聞」9/13 から。
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朝日新聞は、“情報ビッグバン”に敗れた。私は、そう思っている。朝日新聞の木村伊量社長の記者会見、そして「吉田調書」誤報の検証記事を見ながら、私には、いくつもの感慨が湧き起こった。
朝日新聞の「9・11」は、日本のジャーナリズムにとって「歴史的な日」であり、「時代の転換点」として長く記憶されることになるだろう。
朝日新聞が今、糾弾されているのは、単に吉田調書に対する誤報ではなく、意図的に事実を捻じ曲げて報道するという“朝日的手法”にほかならないからだ。
それが報道機関にとってあってはならないことであり、その正体が白日の下に晒された以上、すなわち、国民がそのことに気づいた以上、それは朝日新聞にとって「致命傷」である、ということだ。
自らのイデオロギーや主張に基づいて、それに都合のいい事実をピックアップし、真実とはかけ離れたものをあたかも真実であるかのように報道する――朝日新聞がこれまでつづけてきた、その「手法」と「姿勢」そのものが糾弾されているのである。
大新聞が情報を独占し、加工して下げ渡していく時代がとっくに終焉しているということである。インターネットの登場によるニューメディア時代は、マスコミが情報を独占する時代を、あっという間に「終わらせていた」のである。
私は、これを“情報ビッグバン”と呼んでいる。情報を発信するのは、マスコミに限らず、それぞれの個人個人、誰にでもでき、ブログやSNSといったニューメディアは、その大きな手段となっている。今回、私が最初に情報発信したのが、「ブログであった」ことでもわかる。
これらニューメディアが台頭する以前、大衆は情報を確かめる術（すべ）を持たなかった。しかし、今は違う。マスメディアが大衆を導く時代は終わり、逆に大衆によって監視され、検証される時代に入っているのだ。（以上）
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産経も追撃の手を緩めていない。「朝日、誤報の“エリート集団”解体か 調査報道の花形「特報部」」（夕刊フジ9/13）から。
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朝日新聞が、東京電力福島第1原発事故の「吉田調書」をめぐる報道を誤報と認めたことで、関係者の処分に注目が集まっている。朝日社内では、吉田調書報道を行った「特別報道部」（特報部）幹部の更迭だけではなく、同部の解体まで浮上している。「調査報道の朝日」を掲げる同社において、特報部は各部のエース級が集まる花形部署だったが、“誤報製造機”の烙印を押されてしまった形だ。
「吉田調書に関する処分に関しては杉浦の解任。それから、関係者の処分、処罰は厳正に行います」
朝日の木村伊量（ただかず）社長は11日夜の記者会見で、杉浦信之取締役編集担当の解職を明らかにするとともに、吉田調書の報道に関わった関係者を「厳正に処罰」する考えを示した。
処罰される関係者として、社内で取り沙汰されているのが特報部だ。ある朝日記者は「特報部の部長とデスクが更迭されると聞いている」と明かす。別の同社記者は「特報部の解体もあり得る。現在所属している記者は全員、もともといた部署に戻されるのではないか」と語った。
特報部は、隠された事実を独自に発掘する調査報道の専門部署だ。2006年に「特別報道チーム」として発足し、11年に部へ昇格した。政治部や社会部など、各部署の優秀な記者20人前後が集められているという。13年には、国が福島第1原発付近で進める除染作業の手抜きをスクープし、新聞協会賞を受賞した。
朝日関係者は、特報部の特色について「ひたすらホームランを狙う。言い訳みたいなバントヒットは狙わない」と解説する。同社のホームページでも「主体的にテーマを決め、納得のいくまで調べるオフェンス専門の記者集団です」と説明されている。
所属記者は出社義務をほとんど課されず、自由に取材することが許される。経費も余裕があり、「京都で湯豆腐なんか食べたいね、という話になって京都で会議をやったこともある」（同部OB）という恵まれた環境だ。
更迭が噂される特報部デスクは「手抜き除染」報道でも代表者として新聞協会賞を受賞している。政治部時代は、菅直人元首相や細野豪志元環境相に食い込み、菅氏が野党時代に衆院予算委員会で質問する前には、質問内容のアドバイスをするほどだった。
このエリート集団が「手抜き除染」報道に続くホームランとして打ち上げたのが、吉田調書報道だった。
今回の報道に関わった記者の人数について、前出の杉浦氏は「非常に流動的な取材班なので、何人と特定して人数をあげることはできない」と説明しているが、記事を書いた記者の署名の数をみると4、5人程度。中には福島第1原発事故時から一貫して取材に関わり、著書を出しているベテラン記者も含まれている。
「取材にあたった記者たちは福島原発事故の取材を長く続けている、いわば専門的な知識を有する記者でした。その結果、取材班以外の記者やデスクの目に触れる機会が非常に少なく結果としてチェックが働かなかった」
杉浦氏は11日の記者会見でこう説明した。ベテラン記者やエース記者が集まる精鋭集団であったがゆえに、編集幹部のチェックが行き届かなかったとすれば、朝日は「関東軍」の暴走を止められなかったことになる。同社全体の構造的、組織的問題が浮かび上がる。
社長ポストに居座った木村氏は「編集部門の改革を行い、速やかに進退について判断します」と強調しているが、外部の視線は極めて厳しい。
時事通信でワシントン支局長や外信部長などを歴任した田久保忠衛・杏林大名誉教授は「朝日をまともな新聞の原点に戻すべきだが、改革は難しい。安保闘争のころから反体制でごりごりに凝り固まってしまった。だからこそ、反原発のイデオロギーに染まって今回の誤報になった」と語る。
朝日がその特異な体質を見直さず、特報部解体という“トカゲの尻尾切り”だけで事態を収拾しようとするなら、再生への道は絶望的だ。（以上）
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復讐するは我にあり。汝、怒りをもて報いよ。怒りを込めて朝日の脳天に鉄槌を。同志諸君、今が戦う秋だ。さあ、築地城へ進撃しよう！(2014/9/14)
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