2014年12月15日

◆私の「身辺雑記」(170)

平井 修一



■12月11日(木)。朝は室温13度、微雨、フル散歩。寒さが緩んだ。

子・孫の一団は朝食後に機嫌よく帰って行ったが、天気が悪くても膨大な 洗濯物は待ったなしだ。2回まわした。午後から日射しも出始め、ほっと した。

高校1年3組の同窓会幹事から最近の会の記念写真(19人)が届いたが、小 生は10年ほども出席していないので誰が誰やらほとんど分からなくなって いた。紅顔の美少年も花咲く乙女も皆ヂイヂ、バアバに変身していた。駒 光なんぞ馳するがごとき。

ほとんどが64歳だから70歳定年の青学教授以外はリタイアしているのでは ないか。東大教授は私大へ再就職したかもしれない。

それにしても同窓会に出席するメンツは大体いつも同じだが、元気で生活 にゆとりのある人が多いようだ。1997年に初代の幹事は小生が務めたが、 以来13回も続いている。大したものだ。

長女の旦那が発熱したため、今夜も集団的子育て。トンテキなどでもてな す。旦那は一人ぼっちで養生。奥さんが「寝ずの看病」なんて遠い昔の話 なのだろう。昭和は遠くなりにけり。皆胡麻塩頭になりにけり。

■12月12日(金)。朝は室温12度、微雨、フル散歩。終日寒い。

またまた膨大な洗濯物。2回して、キッチンを片づけてから洗濯物を干し 終えたら10時近くになっていた。主夫業は力技だ。

今夜はカミサンは病院の忘年会。この他に仲良し4人組の会、町内の友達 の会など飲み会が例年のごとく続くのだろう。そういう季節だ。米屋では カレンダーをくれた。

元日本経済新聞記者でソウル支局長などを歴任し、現在も韓国在住の玉置 直司 (たまきただし)氏が「韓国社会揺るがす『チラシ』爆弾 噂が大 増殖、政財界にも深刻な影響」を書いている(JBプレス12/12)。

<チラシに出てくるような話が国全体を揺るがすようなことは、本当に韓 国にとって恥ずかしいことだ」

2014年12月7日、与党首脳との昼食会で朴クネ大統領は強い口調でこう 語った。日本語が語源である「チラシ」で韓国は大騒ぎだ。

韓国では、主に証券、金融市場などで出回っている情報を集めた自称「特 ダネ情報誌」のことを「チラシ」と呼ぶ。

「チラシ」の信憑性に対しては、「当たっているのは30%から40%くら い」という程度の評価が多い>(以上)

この怪しいチラシ情報がSNSなどで一斉に拡散されるので、一般紙までが 右往左往させられるのだという。韓国経済新聞は「浮薄な韓国政治のあり ようを露呈してしまった。メディアも噂社会、ゴシップ政治をあおってい る。低次元の政治に中毒になり、チラシに狂奔するメディアという批判ま で出ている始末だ」(12/8)と嘆いているそうだ。

韓国人はBSE騒動の時も根拠のないテレビ報道に踊らされて大騒ぎしてい たが、歴史的事実をまったく無視した反日病などもそんな経緯で広まった のだろう。理性ではなく感情に動かされて、容易に騙されてしまう。一種 の国民病だ。ヒステリーを起こす火病もその流れだろう。

夕食は握り寿司を買ってきて、パックを、熱湯をかけた布巾においてシャ リを温めて美味しくいただいた。久しぶりに一人でのんびり。

■12月13日(土)。朝は室温14度、快晴、フル散歩。南京陥落記念日 (1931年)。

香港雨傘革命はとりあえず終わったが、中共ではついに取り付け騒ぎが始 まった。天誅だ。「影の銀行破たん寸前 478億円返還不能 投資家ら抗 議=中国蘇州」から。

<【大紀元日本12月11日】専門家が問題視している中国のシャドーバンキ ング(影の銀行)の債務不履行問題がいっそう顕著になった。江蘇省蘇州市 の大手シャドーバンキングの「高仕公司」が破たん寸前で、投資家から集 めた25億元(約478億円)が全額返還不能となったことから、被害者ら は、12月初めから連日抗議を続けている。

2005年から融資業務を始めた高仕公司の本社は蘇州市呉江区政府庁舎内に あり、地元政府とメディアが同社を宣伝するなど積極的にバックアップし ていた。

高い利回りにつられて一般市民が競って同社に出資したとみられる。ある 100万元(約1910万円)の投資契約書には「年利10%」と記されている。同 社はネット上では「年利20%以上」と謳っていた。

米格付け会社のムーディーズは、中国影の銀行に関する初めての最新報告 書で、2013年末までにその規模は37.7兆元(約720兆円)でGDPの66%を占 めると記し、「重大なリスクを抱えている」と警鐘を鳴らした。

クレディ・スイス銀行アジア地区の首席経済アナリスト陶冬氏は、中国の 実体経済に強い影響力をもつシャドーバンキングは、資金集めや融資にお ける違法行為は広範かつ深刻であると指摘した。

河南省内でもこのほど、複数の信用保証会社が相次ぎ倒産したのを受け、 政府の監督責任を問う大勢の投資家たちが大規模な抗議を続けた。

債務不履行が広範囲で発生すれば、社会不安を引き起こし、中国経済を崩 壊に導くとの懸念が高まっている>(以上)

不動産バブル崩壊→シャドーバンキング破綻倒産→米国禿鷹ファンド来襲→ 食い荒らされる→供給設備/能力が整理され需給バランスが得られる→うま くいけば再生する。

まあ、こんな道筋ではないか。ただ、強烈な「とりあえずの模倣技術」は あっても、絶対的な「独創的最先端技術」がない中共経済に再生がありえ るかどうかは、かなり疑問だろう。2020年に中共がGDPで米国を抜いて世 界トップになるというのは・・・まああり得ないと言うしかない。

フォーブスの「世界トップブランド100企業/2013」を見ても、トップ10に 米国勢は6社、中共はゼロ。日本では楽天がようやく17位、中共は24位で Henan Shuanghui Investmentがランクされている。米国はヘタレといわれ るけれど、圧倒的に「白鵬」級のパワーをもっているのだ。

むしろ来年、「2015年に中共経済は破綻し、中共独裁は崩壊を始める」と いう見立てが現実味があると思うのだが、どうなのだろう。

元衆議院議員の中山正暉氏がこう記している(JBプレス12/12)。

「先日、李登輝・元台湾総統が来日した時に話をする機会があったのです が、李氏は『2020年に世界で大きな出来事が起こるでしょう』と言ってい ました。『それは何ですか』と聞いても返事はありませんでした が・・・。これが2020年の東京オリンピックと関係しているとは思いたく ありませんが、少し不気味な気もします」

李登輝先生は今年の初めにこう書いている(Voice2014年2月号)。

<戦争に訴えることによって初めて、国家は自国の理念に基づく秩序を地 域に敷くことができるようになる。戦争の結果、実現する変革への期待。 これが歴史に変化を及ぼしてきた「力の現実」である。

グローバル資本主義の跋扈という国際的環境の変化によって、人類は再び 戦争の危機を前にしている。その舞台の一つが尖閣諸島を基点とした極東 アジアであることはいうまでもない>

そう言えば50年前の東京五輪の会期中に中共は初の原爆実験を行い、軍事 大国になっていった。中共は2020年の五輪で尖閣および沖縄・南西諸島を 強奪するために開戦するかもしれない。“中共最後の悪あがき”にし、中共 を完全に屠らなければならない。日米豪印は団結せよ!(2014/12/13)

 
この記事へのコメント
コメントを書く
お名前: [必須入力]

メールアドレス: [必須入力]

ホームページアドレス:

コメント: [必須入力]

※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。

この記事へのトラックバック