中沢 克二
20カ国・地域（Ｇ20）首脳会議が開かれた９月４、５日両日、閉幕後の６
日。900万人の大人口を抱える中国の杭州市は薄曇り、にわか雨だった。
国家主席、習近平の晴れの舞台であるＧ20の成功を演出するため、周辺の
工場は８月下旬から最大16日間もの全面操業停止を地元政府から言い渡さ
れていた。それでも効果は限られていた。
■習・オバマの微妙な西湖散歩
もう一つ。中国側が、Ｇ20の成功を演出するため目玉の一つにしたいイベ
ントがあった。米大統領、オバマの大統領任期中の最後の訪中である。
習近平とオバマは９月３日夜、「人間の楽園」と称される杭州の名勝、西
湖のほとりを２人で散歩した。特別待遇である。その途中で腰を下ろし、
龍井茶で喉を潤した。とはいえ両人の表情は今ひとつさえない。
それもそのはず。これに先立つ、中国での最後の米中首脳会談と習近平・
オバマの夕食会は愉快なものではなかった。
習近平にとって対米関係での最大の課題は、実は南シナ海問題ではない。
2013年６月の訪米時に華々しく打ち出した米国との「新しい形の大国関
係」を米国に受け入れさせるメドをつけることだった。米中両国が互いに
“核心的な利益”を尊重し、事実上、世界を仕切るという野心的な試みだ。
もし、これを半分でも達成できれば、南シナ海問題などは大筋、解決した
も同然である。しかし、ついにオバマの時代には実現しないことがはっき
りした。習近平にとっては大きな挫折だった。
中国の国営メディアの報道は、さも米中の新しい形の大国関係の構築が進
んでいるかのように報じている。だが、オバマはこれに一切、触れていな
い。会談では、南シナ海問題について国際法に基づく解決に言及した。先
の仲裁裁判所による判決の受け入れを中国に迫っていた。
この「大国関係」という課題は、中国の内政上も大きな問題をはらむ。習
近平は、来年の共産党大会の最高指導部人事を主導したい。そのためには
外交上の実績も重要だ。だが、米国との関係を中心にした対外戦略は思う
ように動かない。これでは、自ら掲げた「中国の夢」の実現も危うい。
うかうかしていると、うるさい長老らに習近平の失点として突かれる恐れ
さえある。習近平としては、気候変動問題以外、目立った成果もないの
に、オバマとにこやかに歓談するわけにはいかなかった。
オバマも似ていた。南シナ海問題を巡っては、スカボロー礁で中国のしゅ
んせつ船が動き出したとの情報をフィリピン側が明らかにしていた。笑顔
で習近平と会談していれば、「アジア回帰」を宣言した米国の沽券（こけ
ん）に関わる。
■杭州空港での米中のケンカ
この微妙な米中関係を象徴する事件があった。舞台は、９月３日、オバマ
が大統領専用機、「エアフォースワン」で到着した杭州空港である。
米側の随行職員らが中国側の警備担当者からいわれのない制止を受けた経
緯が大きな話題になった。特に問題化したのは、国家安全保障担当の大統
領補佐官、ライスが専用機から降りてきたオバマに近付いた際、中国の警
備担当の公安要員が強く遮ったことだ。
「ここは我々の国だ！ 我々の空港だ！」。さらに中国側の男性警備担当
者は、ホワイトハウスの女性担当職員に声を荒らげた。大統領の外遊時、
同行の記者団は、専用機のタラップの下で大統領を見守るのが慣例である。
だが、中国側は記者らの移動を許さず、退去を求めた。米側担当者が強く
抗議すると、中国の要員は怒鳴り返した。
今回、オバマが「エアフォースワン」で到着した際、中国側は赤じゅうた
んを敷いたタラップを用意していなかった。オバマは専用機に付属するタ
ラップを降ろし、そこから登場した。異例である。
出迎えの方式、警備を巡って米中双方が事前にやり取りしたが、その際に
摩擦が起きたとされる。結果として中国側がタラップを用意しなかったた
め、多くの人々が「中国側の嫌がらせ」と受け止めた。中国側は、中国系
紙などを使って「米側の要請だった」と反論している。
オバマ自身は４日の記者会見で、この問題について「深読みしなくてよい
のではないか」「初めてではないし、中国だけでもない」と語り、受け流
した。米国は他より航空機、ヘリ、車、警備員が多いためホスト国からす
れば多過ぎるように思えるのだろう、という説明である。
真相はなお不明である。いずれにせよ、この後味の悪い一連の経緯は、今
の米中の微妙な関係を表しているのは確かだ。
後日談がある。ライスの制止問題である。「（中国側の）公安の現地担当
者が、オバマ側近であるライスを知らなかったようだ。こんなつまらない
話題にＧ20が乗っ取られてしまったのは残念だ。大きな失態だ」。中国側
は頭を抱えている。
北京や上海といった国際都市なら、公安担当者ももう少し洗練されてい
る。杭州だからこそ発生した問題だったかもしれない。
国際会議に慣れていない地域ならではの問題は、先に紹介した工場閉鎖も
同じだ。「明日から工場を停止せよ」。ある工場への通告は、なんと操業
停止日の前日だった。
Ｇ20が終わるまで合計16日間も操業を止めろという命令なのに、何の補償
措置もない。「中央の命令だから」。その一言だった。Ｇ20成功の演出に
は必要という判断だった。
休業による経済的損失は計り知れない。もしも、民主主義国家だったな
ら、政府を相手取った訴訟が起きるのは必至だ。
■閉幕に合わせた北朝鮮のミサイル発射
Ｇ20の期間中、風光明媚（めいび）な西湖のほとりはほぼ全てが封鎖さ
れ、一般人の立ち入りが禁止となった。ここは世界遺産に登録されてお
り、その景観は中国の一般人民ばかりか、世界の人々も価値を認める共通
の文化遺産である。
しかし、西湖の湖上を利用した大仕掛けの舞台、花火も一般市民は見るこ
とができなかった。巨額の資金を投入しているのに、である。そればかり
か、市民は一週間の休みを言い渡されて、外地に行くように勧められた。
「全ては最高指導者のため。これはかつての中国皇帝の発想だ」。こんな
恨み節も杭州市民から聞かれた。
強権姿勢はＧ20の会議の運営自体もそうだった。日本政府が現地のホテル
に設置したプレスセンターでは日中首脳会談などの記者ブリーフなどが行
われた。しかし、わざわざ世界各国から集まった記者らが入れない。
中国政府が警備上の理由を盾に、このホテルに入ることができる人数を一
方的に制限したのだ。杭州空港での米中のトラブルと同種の問題だった。
この姿勢は、今回、習近平が、首相の安倍晋三との日中首脳会談に踏み
切った理由とも重なる。安倍を真の意味で歓待はしない。だが、Ｇ20の成
功の演出には、近隣の大国と２国間会談は必要だった。これが日中首脳会
談で余り多くの成果がなかった理由の一つでもある。
習近平による、習近平のためのＧ20――。一大イベントは５日、「大成功」
という自画自賛の中で閉幕した。
その日、習近平にとってもう一つ、いまいましい事件があった。関係改善
を進めたはずの北朝鮮によるミサイル発射である。Ｇ20の閉幕日に合わせ
た中国への厭がらせ。習近平はそう受け止めたに違いない。中国を取り巻
く国際情勢はかくも厳しい。（敬称略）日本経済新聞
（採録：松本市 久保田 康文）
