2020年04月01日

◆ ウイルス陰謀論

Andy Chang


最近の毎日のニュースはウイルス感染のことばかりだ。テレビや新聞のニュースが感染者や死者の増加や世界各国の感染状況ばかりで書きたい事もないが、こんな時に中国が新型コロナウイルスはアメリカが武漢に持ち込んだと言い出して諸国の反感を買った。アメリカは中国が責任回避のためにでっち上げたウイルス陰謀論を否定し強く譴責しているが、それでも中国の陰謀論を信じる人がいる。

ウイルス陰謀論については国際金融資本家がドル基軸体制の改正のために仕組んだ茶番劇ではないかと言う人もいるが、ニューヨーク株市場の大暴落で国際金融資本も打撃を受けたはずだ。

但し疫病蔓延で各国の経済破綻で貨幣制度に変化が起きたのは確かである。ウイルス陰謀論や米中及び世界各国が受けた影響について考えてみたい。

米中貿易戦争で米国が中国封じ込め作戦の延長として米国がウイルスを武漢に持ち込んだと疑う理論はまさに中国が宣伝するの米国責任説の一環である。だが実際に米国がウイルス戦争を始めたのなら疫病がアメリカ国内や世界各国に蔓延した事実を見ればわかるように自国が大損害を蒙ったのだ。アメリカがこんなバカなウイルス戦争をするはずがない。

アメリカは中国がコロナウイルスを使ってアメリカに戦争を仕掛けたと言っていない。中国がウイルス戦争を仕掛けたのなら最初の感染はアメリカで起きたはずだ。中国もウイルス感染で大きな被害をこうむっている。ウイルスの戦略的使用はなかった証拠だ。

自然発生かどうかはわからないが最初の感染が起きたのは武漢の海鮮市場で、市場から280メートル離れたところに中国の武漢疫病予防管理センターがある。センターの杜撰な管理体制のためにウイルスが外部に漏れた、または研究実験に使った動物が研究所の外部に流出し、それを食べた人間が感染した可能性が高い。

新型ウイルスが人工的に作られた可能性があると発表したのはインドの学者だがその後彼は論文を取り下げた。つまりウイルスが人工的に作られた証拠はない。

さらにインドの学者は感染が起きた直後に中国からサンプルを取得している。中国が人工的にコロナウイルスを作ったのならサンプルをインドの学者に渡すはずがない。

川添恵子さんと世界的毒物学者の杜祖健博士(Anthony
Tu)の対談第2回、「生物兵器、化学兵器、毒素兵器の現実」(https://youtube.be/q9cdfkiFhfo) を見るとよくわかるように、ウイルスは兵器として使えないのである。

サリンガスなどの毒ガスを使った攻撃はオウム真理教が使用してひどい結果を齎した。しかし毒ガスの被害範囲は限定的であった。核爆弾を使った攻撃はもっと広範囲な被害を齎し、放射線の被害は半永久的なものである。このため世界各国の協定で毒ガスも核爆弾も使用禁止となっている。

ウイルスは伝染力が強く、防御が難しく、治療薬がない。治療薬がないウイルスを兵器として使うことはできない。ウイルスワクチンの開発は一年以上かかるし、ウイルスが変化するのでワクチンの効果も限定的である。ウイルスを兵器として使えば使った国も感染されるし、世界的蔓延となる。つまりウイルス兵器は絶対に使えない、使ってはならないのである。

ウイルスは戦略的に使ってはならないから、中国、米国、或いは国際金融資本家がウイルスを意図的に伝播させたという「ウイルス陰謀論」はあり得ない。しかし中国の疫病管理が杜撰だった可能性はかなり高い。このためウイルスの世界的疫病蔓延となった真相と中国の責任は厳しく追及すべきである。

武漢ウイルスの蔓延の結果、世界中で数百万人の感染と数十万人が死亡した他に、グローバリザションの終焉、各国の鎖国や経済破綻、国際関係、貨幣価値、為替の変化などが起きた。

ニューヨーク株市場は1億年に1度と言われる大暴落が起きた。中国はもちろん、アメリカに打撃を与え、国際金融資本家も打撃を蒙った。つまり「ウイルス戦争の仕掛け人」は居なかったと思う。

今回のウイルス疫病がどのように終焉し、国際情勢がどのように変化するかはわからないが、以下は私の予測である。

(1)中国の国際関係は悪化し中国覇権は失敗する。誰も中国が疫病蔓延の責任をアメリカに転嫁する宣伝を信じないから中国は更に孤立し、中国の共産主義独裁体制が危機を迎える。

(2)各国で自国製造、国家防衛策として戦略製造業を再開させる。グローバリザションが鎖国主義に変わる。中国の製造業が大打撃を受ける。

(3)欧州連盟(EU)は分裂するだろう。各国の経済破綻の程度が違い、ウイルス被害の程度も違う。欧州各国が自国の経済回復で精一杯だから欧州連盟は分裂せざるを得ない。

(4)各国の経済悪化で為替の変動が激しくユーロは使えなくなる。ユーロは破綻する。

(5)貨幣価値の変化が激しくドル以外に基準とする貨幣がないためドル体制は続くだろう。

金本位体制が回復する見込みは薄い。ビットコインの信用度も下落する。


at 07:50 | Comment(0) | Andy Chang
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