平井 修一
■8月6日（木）、広島原爆大量無差別虐殺70周年。抑止力として報復用の核兵器を持たないとひどい目に遭うということ。非核三原則で国を守れるなんて悪い冗談だ。戦後70年間のお花畑的不思議の国のニッポン。笑うべし、しかし愛すべし、何も知らない幼児なのだから。
70年前と同様に朝は室温31度、快晴、今日も猛暑の予感。駐輪場のオッサンに「雨が全然降らないねー」と挨拶。ハーフ散歩。
夕べは地元の多摩川河川敷で5年振りの花火大会。景気が回復してきたのだろう。正確には対岸の東京都狛江市の市制45周年記念花火大会。狛江は多摩川の土手決壊（1974年）でひどい目に遭ったところで、ドラマ「岸辺のアルバム」で知られる。
対岸のわが街もぞくぞくするほど危険だった。小生は6歳の頃に狩野川台風/1958年の洪水で溺れた稀有の体験をしているからなおさら恐ろしかった。
6人分のオニギリと厚焼き卵を持たせて子・孫・カミサンを送り出した。屋上から花火を眺めたが、12階建てのマンションにさえぎられてよく見えなかった。残念ながら都市化とはこういうことだ。5000発で、皆堪能したようで、9時半ごろに興奮冷めやるぬ様子で帰ってきた。
今朝は牛皿、豚野菜炒め、オムレツ、サラダ、鮭（正確にはカラフトマス。違いは分からん）の甘辛焼きなどを7人で。洗濯は2回まわし、干し終えてキッチンを片づけ終わったのが9時半。結構くたびれるが、脳みそと体にはいい刺激だろう。PC部屋を冷やして犬と引き篭り。いつもの一日が始まった。
ところで治療の順位を決めるトリアージ。優先すべきは子供、子育て世代、職業人、特に優れた技能・知能を持つ人、リタイヤした老人、パラサイト。現実は劣位のものが優遇されている。
亡国社会主義的桃源郷ニッポン。このままでは潰れる。無い袖は振れないとサッチャーは社会福祉を削って“老大国”を再生させた（今でも賛否両論あるけれども）。
1970年頃、大学の英語の先生は英国人だったが、「僕のメガネも国が負担している」と誇らしげだった。身の丈に合った福祉/社会保障にしないと破綻は免れない。打ち出の小槌や地下資源を持たない日本のような国ならなおさらだ。
日本の資源には何があるか。人材は措くとして、やはり「海」か。日本の領土面積は38万平方キロで世界61位だが、EEZと領海を含めると9位だという。笹川陽平氏のブログ8/5に、「海の日」にちなむ安倍氏の講演内容がアップされていた。
「＜海の日に想う」その5 安倍総理のメッセージ 2015年7月20日 於：ザ・キャピタルホテル東急
みなさま、おはようございます。本日は「海の日」祝日制定20回目の記念すべき日にお集まりいただき、ありがとうございます。
140年前の今日、明治天皇が東北・北海道を巡る旅から、無事、横浜港にお帰りになられました。これが「海の日」の由来です。
その際、明治天皇が乗船されていた船が当時、最新鋭の巡視船だった明治丸。明治丸は、日本の周囲に広がる海を駆け巡り、1875年、いち早く小笠原に駆け付けました。イギリスに先駆けること、実に2日前の出来事です。たった2日、この差が日本の小笠原領有を決定づけたわけです。
この船がなければ、豊かな海洋資源をたたえる小笠原は、イギリスのものになっていたかもしれません。日本は世界第6位の規模となる広大な排他的経済水域を管轄していますが、その約3割が小笠原を起点とした海域です。
全国津々浦々の漁師が、この海域を利用しています。小笠原は、日本の食卓に豊かな海の恵みをもたらしていると言っても過言ではありません。
海岸線に沿って約15キロごとに漁村が存在する、そんな国は世界中を見回しても、日本くらいなものではないでしょうか。日本の漁村は、衰退の一途をたどっているのではないか、とお思いの方もいらっしゃるしょう。そんなことはありません。
茨城県大洗町では、漁師の奥さんが経営する食堂、「かあちゃんの店」が大盛況です。地元の新鮮な魚を目当てに、長蛇の列ができています。
女性が中心となって六次産業化にも果敢に取り組み、東日本大震災で大きな被害を受けたそうですが、震災後81日で営業を再開し現在の来客数は震災前を上回るそうです。漁村はこれからも生活と仕事の拠点。明るい未来を感じさせます。
水産資源だけではありません。日本の輸出入貨物の99％以上、国内輸送の約4割が海上輸送に依存しています。日本人にとっては、海が無い生活を想像することができないほど、海は身近な存在なのです。
古来より、海洋と貿易の自由は、人類の発展・反映の礎でした。私は、いかなる紛争も力の行使や威嚇ではなく、国際法に基づいて平和的に解決すべきと、国際社会で繰り返し訴えてきました。強いものが弱いものを振り回す、このようなことは自由な海においてはあってはなりません。
国際社会全体の平和と繁栄に不可欠な、法の支配が貫徹する公共財として「海」を保つことにこそ、すべての者に共通する利益があります。
このイギリス生まれの美しい帆船に「明治丸」と名付け、生命の息吹を吹き込んだのが、後の工部卿・伊藤博文です。伊藤博文は、長州ファイブの一人として、他の4人の志ある若者とともに、果敢に海を渡りました。その成果が日本の近代化を力強く牽引する原動力となったのです。
海は無限の可能性に満ち溢れています。若者には、立ちはだかる荒波にも臆することなく、海に飛び込み、未来を切り拓いていただくことを期待しています、云々＞（以上）
ヂイヂも東/南シナ海に飛び込むぞ、今度は溺れない、イザ！ 安倍氏のスピーチは上等のレベルだ。相当優秀なライターがいるのだろう。
イギリスは自国産の船を日本に引き渡したがゆえに小笠原をGETできかった、ということか。スクリュープロペラ船として建造され、帆装は2本マスト。今でいうところのハイブリッド、最新鋭艦だ。
＜明治丸（めいじまる）は日本の船舶。灯台巡視船として日本政府がイギリスに発注し、天皇の乗る御召し船や練習船としても使用された。国の重要文化財に指定されている。
明治丸は、当時の日本国内における最優秀船であったため、通常の灯台見回り業務の他にも様々な活動を行い、日本の近現代史に業績を残している。
日本に回航された1876年にはイギリスとの間で小笠原諸島の領有問題が生じたため、11月21日、日本政府調査団を乗せて横浜港を出航し、24日に父島に入港した。新鋭船で船足が速く、22日に同じく横浜を出航した英国軍艦「カーリュー」より2日早く着き、調査を進められたため、日本の小笠原諸島領有の基礎を固めることができたとされている＞（ウィキ）
現在は東京海洋大学越中島キャンパスに展示されており、「老朽化が進んだため、再び平成25年12月より、本学と文化庁により大規模修復工事が行われました。平成27年3月に竣工し、その美しい姿がよみがえりました」とのこと。結構なことである。
明治日本は新興国として最新頭脳と最新技術を金に糸目をつけずに導入した。原資は佐渡銀山か、富岡などの絹か、唐行きさんを含めた出稼ぎか？ お雇い外国人の報酬はべらぼうに高かったから、欧米から第一級の脳みそが来た。
明治丸のような最新鋭のハイブリッド船（スクーナー）の所有数も世界有数だった。黒船にびっくりして「これからは最新技術で勝負だ」と、泰平の眠りから醒めて決意したのだろう。
種子島で鉄砲を知ると（1548年）、日本の鍛冶屋（堺中心）はわずかな期間で世界一の鉄砲メーカーになった。伝統的な職人気質、職人技、匠志向があったから明治以降の急速な富国強兵、殖産興業が可能となり、世界最重量級の大清帝国とロシア帝国と戦って、とにもかくにも勝った、敗けなかった。
技術、それに国際世論を味方にする正論と諜報能力とプロパガンダ能力があれば、中共には、少なくとも「負けない」。中共は「勝てない」、結果的に人民は中共離れする。
「赤い花なら曼珠沙華」、日本へは支那から伝わったようだ。支那の原野に似合う花だ。赤い中共は竹のカーテンの中に閉じ込めておくべきだった。ニクソンとキッシンジャーは「紅禍」を世界に拡散してしまった。痛恨のミスではなかったか。
■8月7日（金）、朝は室温31度、快晴、今日も猛暑、ハーフ散歩。湿度が低いからまだいいが、奄美の夏はこんなものではない。頭の上から強烈な日射しが襲ってくるし、とても蒸す。汗ダラダラで、呆然自失。クーラーの部屋でひたすら夕方になるのを待つしかない。
昭和30年代、小学生のころの夏休みは外で遊び回っていたが、子供たちはずいぶん元気だったものである。向ヶ丘遊園地のプールにはよく通ったが、地下水のために恐ろしく冷たかった。セミ、カブトムシ、クワガタ、蝶などの虫採りもしたし、ザリガニ釣りもした。家の中には遊ぶものがなかったので、みな外で遊んだ。
親戚が多摩川河畔で鰻屋を営んでおり、ボートの貸し出しもしていたので、小生は只で何時間でも利用でき、友達を誘って終日、上流目指して漕いだり、砂州に上陸したりした。
わが家は乾物屋だったので、ときどき仕入れに連れて行ってもらった。外食の機会の少なかった時代だから、市場での朝食も楽しかった。
今、子供たちがつるんで外で遊ぶ姿は見かけない。真っ黒に日焼けした子も見ない。クーラーの部屋でゲームやDVDを楽しんでいるのかもしれない。米国のように合宿で過ごすサマースクールに参加する子もいるのだろ
うか。
中学から高校までの夏休みは勉強に追われた。高校はずーっと校舎を開放していたので、みな教室を一人で占拠していた。クーラーがない時代だが、開け放たれた窓から風が入り、とても涼しかったし、学食が使えたのもよかった。そういう生徒は今もいるのだろうか。
総じて子供たちはタフだった。取っ組み合いの喧嘩も多かったが、からっとしていた。親たちは「子どもの喧嘩に親が出るなんてみっともない」と、喧嘩は当たり前という風潮があった。陰湿なイジメはあったかもしれないが、自殺したなんていう話はまったくなかった。
今の子供たちは喧嘩を知らないのかもしれない。喧嘩の中で防衛したり攻撃したり、徒党を組んだりすることを覚える。一種の社会勉強だ。スネオ路線も一つの生き方だ。
そういうリアルな現実を学ぶことが今の子供たちは少ないのではないか。小生の小中学校時代に不登校なんてなかったし、ましてや自殺したり、仲間をリンチで殺すなんて、さらさらなかった。
陳腐な台詞「命の大切さを子供たちに伝えていきたい」。そういう教育が糞の役にも立たないことは、あちこちで「人を殺してみたかった」という殺人鬼が増えていることから明白だ。戦後教育＝亡国教育。
正当防衛の仕方、敵からの攻撃を抑止する方法、危険除去の方法、この世は悪意と憎悪に満ちているから気を付けよ、この世は理不尽だ、戸締り用心、火の用心、油断大敵だと、そういうことを時には拳骨をもって教えないと「打たれ弱い子」が増え、不登校になったり、殺されたり、自殺したりとなるのではないか。
■8月8日（土）、朝は室温31度、薄曇り、ハーフ散歩。
昨日の暑さは尋常ではなかった。涼しいところでショッピングを楽しんで帰宅したカミサンは、「アンタ、私の部屋、37度に近かったわよー」とびっくりしていた。
とにかく暑いというか、オーブンの中にいるみたいで、犬とPC部屋に引き篭ったが、夕方になっても風がないのでとても料理どころではない。食堂、キッチンも冷やして、どうにか凌いだ。
今日もそんなことになりそうだと心配していたが、8時過ぎから風が出てきて涼しくなってきた。雨が降れば申し分ないが・・・
先日、ロボット導入についての論考を紹介した。主旨は「テクノロジー失業（以下テクノ失業）が広がっている。コンピューターやインターネットの発達によって人間が仕事を奪われることを意味する。
雇用市場ではすでに何年も前から情報技術の進歩によって事実上の解雇が発生してきた。これまで3人でこなした仕事をIT技術の導入によって、2人でできるようになり、1人が解雇されればテクノ失業になる。この潮流が今後はさらに加速してくる。
特に米国でその流れが顕著だ。8月4日に米国で出版される『Humans AreUnderrated(ロボットに負けた人間)』の著書ジェフリー・コルビン氏は、人間が作り出したコンピューターやロボットによって、今後は加速度的に仕事を奪われていくと予測する」。
「世界の工場」と自他ともに認めていた中共は、もしかしたらロボット化で一番大きな影響を蒙るかもしれない。「ロボットに職を奪われる労働者が激増！中国経済の構造的な限界があらわになりつつある The NewYorkTimesより」（現代ビジネス 8/8）は中共のジレンマを説いていた。
＜＊中国で急激に進む製造業のロボット化
過去10年、中国は世界の多くの国にとって、低賃金労働者を使いまるで無尽蔵に全業界を食い尽くす「職喰いモンスター」と化していた。
けれども今や中国は、その意識をロボットへとシフトしつつある。この移行は、中国経済だけでなく世界の経済にも大きな影響をもたらすだろう。
中国の工場で使われているロボットの数は、2014年に世界の工業用ロボットのおよそ4分の1を占めた。これは2013年から54％増加している数だ。国際ロボット連盟によれば、2017年までに、中国はどの国よりも多くのロボットを導入するようになるということだ。
重工業が盛んな広東省の大手家電メーカー、Midia(美的)社では、2015年末までに、住宅用エアコン部門の従業員6000人分の仕事を自動化する計画だ。これは全従業員の約5分の1に相当する。
一方で、アップルなど企業向けに家電製品を製造しているフォックスコン社では、3年以内に工場の作業の70％を自動化する計画で、成都の工場では、すでにすべての作業がロボット化されている。
中国の工場で働く従業員の数は、これまでアメリカやその他の先進国よりもさらに速いペースで消えていくものと思われる。それにより、中国の経済上の優先課題のひとつである問題、つまり、国内消費の比重を現在よりもはるかに高めるために、経済バランスを是正する問題に対処することが、これまでよりもさらに難しくなると予想される。
中国の経済成長は、輸出品の製造だけでなく、住宅、工場、インフラなどの固定資本への投資によっても牽引されてきた。実際に近年、投資は国内総生産の約半分を占めている。
一方で、全経済に占める国内消費の割合は、わずか3分の1で、これはアメリカの約半分の水準だ。
これは、明らかに持続不可能な状態だ。これらすべての投資から、最終的にはリターンがなければならない。工場は、販売利益を得られる商品を製造しなければならない。住宅は居住者から家賃収入を得る必要がある。
そのようなリターンを生むために、中国の各世帯が底上げされ、今よりも大きな力をもたなければならないのだ。
つまり、中国の工場で作られた商品だけではなく、サービスについてはもちろんのこと、今よりもはるかに多くが消費されるようになる必要があるのだ。
＊ 経済成長のバランスを保つには難しい時代
これを実現するのは並大抵のことではない。事実、中国の指導者は何年にもわたってこの問題を論じているが、何の進歩も見られない。最近は賃金が上がっているとは言え、その経済規模に比べて世帯収入があまりに低いことがひとつの要因だ。
もうひとつの要因は、中国国民の貯蓄傾向が非常に強いことにある。平均世帯では、収入の約40％を貯蓄しているという推定も見られる。この傾向は、老後、失業、病気のリスクの備えるための自己保険の強化という面もあるようだ。中国の新しい資本主義が、社会のセーフティネットを大きく破壊してしまったからだ。
経済成長のバランスを再調整する政策は、どのようなものであれ、世帯収入を増やし、貯蓄率を抑えることが基本となる。それを実現することは、どんな状況でも難しい。しかしテクノロジーの推進によって、はるかにそれが難しくなることは間違いない。
先進諸国はこれまで、はじめに所得を上げ、製造業の基盤の上にしっかりと中産階級を築き、その後、サービス経済へと移行するという道筋を辿ってきた。アメリカ、そして日本や韓国は、テクノロジーが今よりはるかに低水準だった時代に、この道筋を辿ることができた。
しかし、中国はロボット時代（平井：失業増、低所得で中産階級を生み出すのが困難な時代）に同様の移行をしなければならないのだ。
仮に中国経済が、教育レベルの高い労働者を対象とした高いスキルを必要とする仕事を多く創出しているのであれば問題ないだろう。なぜなら職を失ったブルーカラー労働者をさらに訓練し、再教育しさえすれば解決できるからだ。
しかし現実には、急増する大卒者に対し、十分なホワイトカラーの職を提供できず悪戦苦闘している。2013年半ばの中国政府の発表によると、現在、大卒で就職できるのはわずか半分ほどで、前年度の大卒者の20％以上が就職できないままでいると言う。
ある分析結果によれば、すでに中国の労働者の43％もの人が、自分の教育現職（今ついている仕事）にとってオーバースペック（余計）だと考えている。今後、中国の経済の中でスキルレベルの向上を目指す労働者を吸収することは、ますます困難になるものと思われる。
中国政府は最終的に、アメリカの勤労所得控除制度のようなプログラムを通した、何らかの直接的所得補充が必要になるだろう。しかしそれでさえ、長期的には効力を保てないはずだ。なぜなら、急速に進歩する技術により、さらに多くの労働者が取り残されることになるからだ。
ロボットの拡大進歩によって、中国は経済的・社会的な混乱をもたらす中心地となる可能性が高い。
どちらかと言えば脆弱なこの国の独裁政治システムは、先進諸国から見ると途方もない経済成長水準の持続に依存していることとも相まって、新しい時代の現実への適応を試す上で信じられないほど大きな困難に直面するかもしれない＞（以上）
中共は“中進国の罠”からの脱出がますます難しくなるということだ。脱出するには革新的な技術が必要だが、中共にはないし、発明する頭脳も意欲も根性もない。
一説によると中国における中産階級は年収が6万元（約100万円）から12万元（約200万円）で、人口の約25％を占めるという。3.4億人だ。これが国家の基盤になっている。
この層は先進国では80％ほどだ。高度成長を突っ走っていた2010年に、中共は「中国の中産階級は2020年には7億人、国民の48％にまで上昇する」とはしゃいでいたが、それはかなり困難だろう。
中産階級は大学出の経営者、エリート社員（いずれも持ち家）が多いようだが、彼らを追いかけているのが工場で働くブルーカラー（借家）である。ブルーカラーがどんどん稼いで出世し、年収が増え、マイホームを買うようになれば中産階級が増える。経済もますます活性化する。日本もこのパターンだった。
ところが中共経済は失速し、失業者は増え、さらにロボット化で雇用は減少する。内需は拡大するどころか減少する恐れもある。まさに前途多難だ。（2015/8/8）
