平井 修一
■1月14日（水）。朝は室温12度、快晴、フル散歩。大事をとって病み上がりの6歳女児を預かる。
産経新聞は知的刺激に満ちている。酒で緩んだ脳みそが活性化される気がする。最近、赤のサインペンで面白い箇所を囲んでいるのだが、拓殖大学総長・渡辺利夫氏の「正論：年頭にあたり『歴史の衝突』の時代に覚醒せよ」1/5はちょっと気になるところがあった。
＜昨年12月4日付のニューヨーク・タイムズ（NYT)はその社説を「日本における歴史のごまかし」と題し、安倍首相は「国粋主義的な熱情を煽って歴史修正を要求する政治勢力に迎合する“火遊び”の危険を冒している」とまで主張するにいたった。
左翼リベラリズムは少なくとも先進国においては日本に固有なものだと私はみていたのだが、どうやら愚かだったようである。冷戦崩壊後のこの秩序なき世界において、左翼リベラリズムは欧米の知識人の中で再生しつつあるかにみえる＞
米国も日本も（たぶん欧州も）マスコミの8割はリベラル≒アカであることは有名な話だ。特に朝日の僚紙であるNYTは在日だったオオニシノリミツという朝鮮人系記者がおり、反日記事を書きまくっていることは広く知られている。
高2レベルの小生も知っていることを教授レベルどころか大学総長の渡辺氏が知らないはずはないのである。それなのに「左翼リベラリズムは欧米の知識人の中で再生しつつあるかにみえる」とカマトトのように乙女なことを書くのはどういうわけか。
しばらく考えていたら「ハハーン」と納得した。欧米のレベルの低い報道、論考に「まるで時代錯誤の左翼リベラリズムじゃないか、おまえらバカか」と皮肉っているのである。
昨年に続いて今年もイスラム原理主義勢力、ロシア独裁帝国、中共独裁帝国と西側の価値観が衝突するだろう。不信・憎悪・敵意を高めて警戒し、迎撃に努めなければならない。文明・秩序VS野蛮・混乱の衝突だ。エボラは封じ込めなければならない。
東日本国際大教授・先崎彰容氏の論考「『左右』発生の根源探究」1/8も勉強になった。
＜終戦から70年を迎える今年、本屋を歩いて気付いたことがある。それは周辺諸国を批判する本が売れているという事実であり、反原発や東電批判といった分かりやすい権力批判が溢れていることだ。前者のアジア批判は「右」に、後者の権力批判はかつての「左」に分けることができる。
だがしかし葦津珍彦や頭山満を参照すれば、そう単純に人間の思想がひとつの色に染まるわけがないことに気が付く。彼らに比べ、今の私たちは、異常なまでに単純化していないか。
世間が混沌の度合いを深め、世の中が見えにくくなるほど、出来合いの価値観・世界観に飛びつきたくなる傾向を、私たちは持っている。本屋に渦巻く激しい言葉のほとんどは、「不安」が原因としか思えない＞
「アジア批判」の本なんてない。中韓批判の本ならいっぱいある。「中韓」と正確に書くべきだが、何か事情があるのだろうか。
それはともかく「本屋に渦巻く激しい言葉」の原因は、不安に加えて不快感、嫌悪感、危険・危機感も原因ではないか。これらを除染、除去するのは行動で、韓国を冷遇する、中共を周辺国で包囲する、工場を撤退するなどが必要だ。
日本にとって重要事項はいっぱいあるが、最優先事項は「中共殲滅、支那解放」だ。単純化しないと戦争（思想戦、言論戦、情報宣伝戦）はできない。70年前は「鬼畜米英」、70年後は「駆逐中共」だ。習近平の夢は「尖閣奪還」だ。憎悪VS憎悪で火花が散るだろう。寛容の時代は終わった。
■1月15日（木）。朝は室温12度、曇、フル散歩。Nも発熱でダウンした。長女一家4人は順次ダウンし、長女と旦那と3歳男児はようやく復活、1歳女児は今日あたり完治証明書が出るだろう。証明書がないと登園できないのだ。
産経新聞評の続き。東京工業大学名誉教授・芳賀綏氏の論考「正論：年頭にあたり 高朗なる明治の精神に立ち返れ」1/8も良かった。
＜昭和天皇は明治の原点こそ戦後の原点であると教えられた。（石橋）湛山も同じ精神を敗戦と同時に筆にした。戦後を歩むには明治の初心に立ち返れ。「復初の精神」である。復初はただの復古ではない。原点の確認と建設的な改良である。若返りなのだ。
21世紀の日本人が志すべきは、近代国家発足のさわやかな初心を追体験することである。
明治は「世界史の中で刮目すべき天皇の治下にあった」（英文学者・福原麟太郎）。わが近代がそこに発足したのは素直に誇るべきことだ。思いをはせれば明治を大きく貫いた時代精神は「高朗」なるものであった。卑小・いじけ・反抗に流れた現代人は、歴史への感受性を磨いて明治の「光」の面に学び、高朗の志と覚悟を軸に、毅然たる民主国家を実現したい＞
大清帝国、ロシア帝国という世界有数の大国を死闘の末に征した明治日本。平成日本人は「高朗の志と覚悟を軸に、毅然として支那の民主国家化を実現すべき」である。
その支那だが国家直属シンクタンクが「不動産バブル、破裂するかも」と公言し始めたようだ。中国「【石平のChina Watch】実体経済は沈没してゆく」1/8も興味深かった。
＜昨年末に発表された中国社会科学院の「住宅白書」は、14年の住宅市場に関して「投資ブームの退潮、市場の萎縮、在庫の増加」などの問題点を指摘した上で、「15年の住宅市場は全体的に衰退するだろう」との予測を行った。
そして昨年12月29日、国務院発展研究センターの李偉主任は人民日報に寄稿し、15年の経済情勢について「長年蓄積してきた不動産バブルが需要の萎縮によって破裂するかもしれない」と語った。国家直属のシンクタンクの責任者が「不動産バブル破裂」の可能性を公然と認めたのは初めてのことだ。
前述の社会科学院白書と照らし合わせてみると、どうやら中国最高の頭脳たちの間では、不動産バブルがそろそろ崩壊してしまう、という共通認識が既に定着しているようである＞
デベロッパーがバタバタ倒産すれば経済どころか中共は崩壊しかねないのだが、かの国は普通の国ではないので、どうなるのか。事実上倒産しても「倒産を公式に認めない」ことで不良債権の発生を隠し続けるのだそうだ。もう滅茶苦茶。問題の先送りである。
この倒産隠しの砂防ダムはやがては決壊するのだが、とりあえず今の危機は隠せる。「数字で出世する」国柄だから地方政府の官僚はそうしないと失点になってしまうという事情もある。中共中央も暗にそうするように指導しているのではないか。
いずれにせよ中共は崩壊する。我々は毎日しつこく中共の脛を蹴飛ばせばいい。
■1月16日（金）。朝は室温14度、ちとぬるい、昨日の雨はすっかり上がって快晴、フル散歩。
産経新聞評の続き。「【野口健の直球＆曲球】日本の技術でヒマラヤの森を再生へ」1/8も良かった。
＜マナスルとはヒマラヤにそびえる8000メートル峰の一つで、1956年に日本の登山隊によって世界で初めて登頂を成し遂げた山。麓のサマ村の村人たちは、今でもマナスルを「ジャパニーズマウンテン」と呼び、日本の登山隊を温かく迎えてくれる。
清掃活動を共に行うなど村人と交流を深めていく中で、日本人として恩返しができないものか、との思いが募り、06年に「ヒマラヤに学校をつくろうプロジェクト」を開始。このプロジェクトは何とか一段落ついた感じだ。
だから、今年はもう一つの大きな挑戦に取り組みたい。それは「ヒマラヤ森林再生プロジェクト」だ。仕事柄、様々な国を訪れるが、「木を切る文化」はあってもなかなか「植える文化」を持つ国はない。結果、土砂崩れが起き、人が亡くなることも。サマ村でも村人が生活のために木を切り、森林が破壊されたままの状態だ。
人は自然を破壊することもできるけど、自然をつくることもできる、ということ。
実際に可能性はあるのか、森づくりの専門家の方々に相談を重ねた結果、住友林業の専門家の方々がサマ村に現地調査に赴いてくれた。調査によれば、サマ村での森林再生は技術的に可能とのこと。日本の技術で、ヒマラヤの森、しかもジャパニーズマウンテンの麓の森林を再生する。このことにロマンと希望を感じるのは僕だけじゃないはず。
今年は様々な方々と連携して、このプロジェクトを実現させたい＞
野口氏は41歳。戦没者遺骨収集にも熱心だ。氏のような若い人がいる限り日本は大丈夫だ。小生も「日本再生」プロジェクトの末席で奮闘しよう。
（2015/1/16）
