2014年09月10日

◆反省なき朝日のダブル吉田ショック

櫻井よしこ


「朝日新聞」が「ダブル吉田ショック」に見舞われている。責任あるメディアとして朝日がこのダブルショックから立ち直るには、相当の覚悟と努力が要るだろう。

吉田ショックの第1は、慰安婦問題の元凶、吉田清治氏の虚偽発言だ。日本軍が女性たちを強制連行し慰安婦にしたという事実無根の捏造を吹聴した吉田氏を、朝日が大きく取り上げ、その嘘を実に32年間放置した。

嘘は 韓国や中国に利用され、アメリカで慰安婦像の建造が続く中、遂に朝日は 8月5、6日、吉田証言は虚偽だった、記事16本を取り消すと発表した。32 年間の頬かぶりの末に、虚偽だと認めざるを得なかった。これが第1の吉 田ショックである。

第2の吉田ショックは、東京電力福島第一原発の吉田昌郎元所長と東電社員らにまつわる歪曲報道の発覚である。

朝日は5月20日、非公開の政府事故調査・検証委員会による吉田所長の調書をスクープし、朝刊1面トップで「所長命令に違反、原発撤退」「福島第一所員の9割」などの見出しで報じた。

「11年3月15日朝、第1原発にい た所員の9割にあたる約650人が吉田氏の待機命令に違反し、10キロ南の福 島第2原発へ撤退していた」との内容だ。

命令違反と断じた根拠として朝日は、「本当は私、2F(福島第2)に行けと言っていないんですよ。福島第1の近辺で、所内にかかわらず、線量が低いようなところに1回退避して次の指示を待てと言ったつもりなんですが」という吉田所長の証言を引用している。

2面では、「担当記者」の木村英昭氏が「再稼働論議、現実直視を」として「暴走する原子炉を残し、福島第一原発の所員の9割が現場を離脱したという事実をどう受け止めたら良いのか」「吉田氏は所員の9割が自らの待機命令に違反したことを知った時、『しょうがないな』と思ったと率直に語っている」と書いた。

朝日報道で評価一変

「命令違反」で「現場を離脱した」無責任な東電社員や下請け企業の従業員らが動かす原発など信用出来ない、再稼働は許さないという強い意思が読みとれる。

同じ紙面の他の記事も、「待機命令に反して所員の9割が第二原発へ撤退」という表現を繰り返し、しかし、東電はこうしたことを報告書に記さなかった、「幹部社員を含む所員9割の『命令違反』の事実は葬られた」と報じている。

朝日報道は、国際社会の評価を一変させた。原発事故に対処した人々はそれまで、困難なミッションに果敢に立ち向かった勇気ある人々として世界中で賞賛されていたのが、「実は逃げていた」「福島の原発は日本版セウォル号だった」などと蔑まれ始めた。

こうした中、8月18日、「産経新聞」も調書をスクープし、朝日報道を真っ向から否定した。「『全面撤退』明確に否定」「命令違反の撤退なし」など、朝日とは正反対の見出しで報じたのだ。

吉田所長に長時間取材して『死の淵を見た男―吉田昌郎と福島第一原発の500日』(PHP研究所)を書いた門田隆将氏は、現場を取材すれば、 命令違反で所員が逃げるなどあり得ないとわかると強調する。

過日、雑誌『正論』誌上での鼎談で氏はこう述べた―「NHKにしても共同通信にしても原発に食い込んでいる記者、ジャーナリストは一発で朝日報道が嘘だとわかっていました。現場の人たちはもちろん、そうです」。

同じ吉田調書に基づきながら、なぜ両紙の報道は正反対になるのか。産経を読むとその理由が明らかになる。朝日は吉田所長の発言の一部しか伝えていなかったのだ。たとえば、朝日が引用した前述の「本当は私、2Fに行けと言っていないんですよ」の発言の後、吉田所長はこう質問されている。

―所長の頭の中では1F(福島第1)周辺で(退避せよ)と……。

吉田所長は次のように答えた。

「線量が落ち着いたところで一回退避してくれというつもりで言ったんですが、考えてみればみんな全面マスクしているわけです。何時間も退避していては死んでしまう。よく考えれば2Fに行った方がはるかに正しい」

2Fの選択を正しいと評価しているではないか。所長は憤然と語る。

「逃げていないではないか、逃げたんだったら言えと。本店だとか官邸でくだらない議論をしているか知らないですけども、現場は逃げていないだろう」

所員が自分の命令に違反して撤退したなどとは、所長は全く考えていない。それどころか繰り返し、彼らの勇気を讃えている。3号機の爆発直後、所員を危険な現場に送り出さざるを得なかったときのことだ。

「注水の準備に即応してくれと、頭を下げて頼んだ。本当に感動したのは、みんな現場に行こうとするわけです」

日本人非難を旨とする

朝日、産経両紙の詳細な報道を読めば、どう見ても、吉田証言を途中で切って命令違反だと結論づけた朝日よりは、吉田証言の全体像に基づいて命令違反はなかったとした産経のほうが信頼出来る。

朝日の手法は歪曲報道の典型である。全体像の一部を切り取って、そこだけを拡大して報道すれば、事実とかけ離れた内容になり得る。この種の歪曲はしてはならないと、記者は早い段階から通常は教わるものだ。

政府はこれまで吉田調書を非公開としてきたが、2つの新聞が既に報じたことから、9月にも全文公開に踏み切ると発表した。

命がけで危険な作業を担った所員を不当に貶める朝日報道の実態は産経報道が明らかにしたと思うが、調書全面公開で朝日の歪曲報道はより鮮明になる可能性がある。朝日にとって第2の吉田ショックであろう。

2つの吉田証言を巡る朝日流報道に共通するのは、日本を不当に貶めていることだ。事実を出来る限り公正に報ずるというメディアの責任を放棄して、日本と日本人非難を旨とする反日イデオロギーに凝り固まっているのではないかとさえ疑わざるを得ない。

さて、もうひとつの吉田所長の重要証言にも注目したい。彼は、巨大地震に襲われてから津波が押し寄せるまでの56分間、1Fの原発には水漏れも機器の損傷もなかった、異常が発生すれば警報が鳴るが、それもなかったと明確に語っている。

これは、国会事故調査委員会(すでに解散)の田中三彦元委員など一部の人々が、地震で配管が破断したと主張してきたことを全面的に否定するものだ。1Fは地震にも耐えられなかったとして原発反対を唱える人々の主張は、現場にいた吉田所長の証言によって否定されたわけだ。政府の吉田調書全面公開を待ちたいと思う。

『週刊新潮』 2014年9月4日号 日本ルネッサンス 第620号


◆Sino-phobia中国恐怖症

Andy Chang



アメリカが中国の南シナ海に於ける勝手な侵略を批判したら、中国側は逆に「内政干渉」だとアメリカを攻撃した。アメリカの偵察機に中国の戦闘機が異常接近して抗議したら中国側はアメリカの偵察機が接近したのだと真っ赤な嘘を吠えた。

中国は世界の国々と違うケダモノ国家だ。それなのにアメリカを始めとする諸国は中国の理不尽な主張を容認し、中国を怒らせるなとへりくだった友好政策を取る。諸国の指導者たちは何故こんな馬鹿な政策を採る必要があるかと考えたことはないのか。諸国は中国恐
怖症(シノフォビア)に罹っているのではないか。大いに反省すべきである。中国恐怖症は早急に阻止すべきだ。

20世紀は諸国が共産主義の浸透、赤のスパイを防ぐことに甚大な努力を払ったのだった。21世紀の世界は中国の覇権侵略とシナのスパイ浸透を防ぐことが重要課題となるだろう。

諸国は中国と断絶しても大きな影響はない。中国と経済交流を中止しても大きな影響はない。だが中国は諸国との政治経済交流が絶対必要である。諸国は中国の横暴な条件や主張を呑んで国交を続ける必要はない。中国と国交を続けるなら中国が世界共通の道徳を守る
ことを最低条件とすべきである。

●台湾の民進党は中国恐怖症

中華民国は中国と一緒に台湾併呑を図っているが米国は黙視している。台湾人の政党を名乗る民進党も中国恐怖症に罹っている。民進党は人民の独立願望を無視して親中政策を取る。

民進党の党首・蔡英文の幕僚である姚人多が最近、民進党の抱える「五つの困難」を挙げて講演した。

(1)国民党の「92共識(中国は一つだが、双方の解釈だ違うだけと言う中国と中華民国の勝手な主張)」に反対する主張がない。

(2)民進党は台湾独立の主張は民衆の票が取れないと断定した。民進党は本土路線を採りたい者も居るが、少数派で採れない。

(3)選挙は金、金とは経済、経済とは中国投資。中国を怒らせてはならない。民進党が政権を取っても中国が容認する政策が無い。

(4)中国が国民党とグルになって選挙に介入するのを防げない。だから民進党は選挙に勝てない。

(5)中国側の提示したメッセージは、民進党執政は中国側が容認するものでなければならないと言う一種の黙契が必要と言う。中国を怒らせては選挙に勝てないし、民進党独自の政策も出せない。

この「五つの困難」を読むとわかるように、中国が民進党をコントロールしているのである。民進党は選挙で政権を取りたいが、政権を取っても中国の附庸(属国)に変わりはない。民進党は救いが無いほど中国恐怖症に犯されている。

選挙に勝ちたいなら民衆の願望を熟知し、どんな政策があるか民衆に知らせるべきなのに、中国の意向を気にしているだけである。人民の独立願望に対しては独立では票を取れないと勝手に断定している。これでは民心が乖離しても当然だが、民進党は台湾人なら必ず
民進党に投票すると思っている。

台湾人民は何を望むかと言えば、反併呑、反武力、台湾は中国の領土ではないことだ。民進党の言う独立はリップサービスだけで、実は独立では票が取れないと断定している。民進党が政権を取っても中国は台湾併呑の野心を棄てないから、いずれ併呑だれる。民進党
はなぜ台湾が最終的に併呑される政治をやるのか。

●日本の親中路線

安倍首相のダイアモンド構想は中国の覇権侵略を防ぐ上で非常に役立つと認められてきた。しかし日本の外交部は中国と仲良くしたい、中国を怒らせるなという政策を採ってきたと言われている。しかも今回の内閣改造では谷垣幹事長、二階総務会長、竹下復興大臣、小
渕経済産業相、高村副総裁らが親中派であるという外国の報道がある。果たしてそうだろうか。日本は中国恐怖症から抜け出すべきである。

日本の外交部は日本と中国の友好政策を採り続けてきた。しかし異常なケダモノ国である中国に対し日本が積極的になる必要はないし、中国側にバカにされるだけだ。日本はすべての政策で中国、習近平に利することをやめるべきである。

●アメリカの親中路線

オバマは親中だけでなく、シリア問題、イスラム帝国、ウクライナ問題、アメリカ記者が斬首された事件など、介入を避け、出兵を拒んでいる。このオバカ大統領は世界の笑いものにされても兵力投入を拒んでいる。オバマが中国に対し強硬手段を取るとは思えないし、
中国もそれを見越して領土侵略をやめない。

アメリカのメディアは親中論文が多勢で、なかには中国に買収されたような主張を発表し、台湾を棄てろ、台湾を棄てて中国と仲良くしろという論文が多い。アメリカ政府には中国恐怖症に罹った公務員もかなり居る。中国から移民した者の中にはスパイがたくさん居
て、ロビー活動、メディア買収、政界学界買収も明らかである。

●シナのスパイは世界の癌

今では世界各地に中国の移民が多数入り込んでいる。学生も商人も普通の移民も居る。中国の人口、13億のうち1億が外国に移住すれば彼らの中の一部がスパイだとしても大問題である。

民主と自由がある世界で中国に有利な宣伝を止めることはできない。政府、製造会社、研究機関、大学や中学など、各方面に中国人が入り込めば、この一部が共産シナの情報員だとしても、民主国家では殆ど無制限、勝手に活動できる。「シナのスパイは民主国家の癌」と言っても過言ではない。

20世紀は赤のスパイ、共産主義の浸透を抑止することだった。21世紀の大きな課題はどうやってシナのスパイ、中国の覇権浸透を抑えるかである。

2014年09月09日

◆「核」が日中開戦を抑止する(73)

平井 修一



日高義樹氏の論考「中国の“不法侵入”に独自反撃できる戦力着々 自衛隊即応態勢」(夕刊フジ8/27)から。

・・・

米国防総省でも特に中国に対して強い警戒心を持っている統合参謀本部の幹部が、私にこう言った。

「われわれは、日本の自衛隊が南西諸島に新鋭の地対艦ミサイルを配備し、能力の高いレーダーを配置して中国海軍と空軍の動きを厳しく監視し、不法な侵略に対する即応態勢をとっていることに注目している。日本は、独自に中国の不法侵入に対抗する体制を整えつつある」

沖縄や南西諸島を防衛する自衛隊・西部方面普通科連隊が、兵器や装備を強化するとともに訓練を重ねていることは私も聞いていた。その「自衛隊の即応態勢」を先週、現地で取材する機会があった。

米統合参謀本部が注目している新しい地対艦ミサイルは、東シナ海から太平洋に出ようとする中国艦艇にとって大きな脅威になる。また、新しく設置されるレーダーは、艦艇の動きをとらえるだけでなく、中国奥地のミサイル基地を照射することも可能で、米軍に貴重な情報をもたらすと期待されている。

このほか、佐世保の相浦(あいのうら)には将来、日本の海兵隊の役割を果たす普通科連隊600人がすでに配備されている。さらに、最新鋭のアパッチヘリコプターも投入されている。

現地の自衛隊関係者が現状と将来の計画について詳しく説明してくれたが、こうした新しい兵器や装備を使用して陸自だけでなく、海自、空自が協力し、大規模な戦闘訓練をくり返している。

訓練には、米海兵隊のF16戦闘爆撃機も参加している。もっとも、米国の協力がなくとも自衛隊が不法に侵入して来る中国の艦艇や上陸部隊に対して十分に対抗する能力を持ちつつあることは明らかだ。

日本では、中国の軍事力の脅威が喧伝されている。日本のマスコミは、中国の海軍力や空軍力、クルージングミサイルの力を過大に評価し、中国の軍事力の強大さを印象づけるような報道を続けている。日本の政治家らも、同盟体制にもとづき米国の援助を得なければ、日本を守ることができないと考えているかのように伝えられている。

しかし、自衛隊の現場を見ると、全く違う。新鋭ミサイルやヘリコプターなどの兵器、レーダーなどの装備、新しく配備される海兵隊、自衛隊員のモラルなど日本の自衛隊の持つすべての能力から判断すると、米統合参謀本部幹部が指摘するように日本は中国の不法な侵入に対して、米国の力を借りずに自ら戦う体制を整えつつある。

日本のマスコミは、中国に警告を与える上でも日本の戦う力を正確に伝えるべきだ。中国の軍事力を誇大に伝え、国民をいたずらに不安に陥れることはやめなければならない。

米国に頼らずとも日本が自らの領土と権利を守る力を持ちつつあることを国民に伝えることこそ、日本の安全にとって大切であると考えるべきだろう。(以上)

・・・

いい論考だ。「中国の軍事力の強大さを印象づけるような報道ばかりだ」「日本の戦う力を正確に伝えるべきだ」とマスコミに苦言を呈しているが、記者の多くは軍事を忌避するインテリ左翼であり、ニュージャージー州在住の作家・ジャーナリストである冷泉彰彦(れいぜいあきひこ)氏の以下の論考(NW8/7)を読むと、「ああ、この方も中共の善意を信じているのだなあ、紳士は平和が大好きだ」と脱力してしまう。

・・・

日本の場合は、周辺国との間には経済的・社会的な点で深刻な対立事項はありません。島嶼の帰属をめぐる国境問題はありますが、これも相互の内政上におけるナショナリズムの「はけ口」程度のものに過ぎません。歴史問題や領土問題で、周辺国と敵対することが国内的な求心力だという話はあっても、それ以上でも以下でもないのです。

つまり、日本の安全というのは周辺国との文化的・人的な意味で良好な関係を維持し、東アジア全域が平和であり、経済成長することによって確保されるのであって、イスラエルの国防に学ぶ意味があるという「思想」が蔓延するとしたら、それは日本の国益には反する話だと思います。(以上)

・・・

「周辺国との間には深刻な対立事項はない」「国境問題は国内的な求心力を高めるためだけのもの」という、どうしようもない、現実無視のお花畑。慰安婦、南京という激烈なプロパガンダ戦、尖閣、竹島、北方領土をめぐる武力衝突が懸念されるほど深刻な冷戦がこの方にはまったく見えていないのだ。

日本は中韓北露という敵性国家に包囲されている。イスラエル周りはすべて敵性国家だ。「イスラエルの国防に学ぶのは国益を損ねる」とはまたく理解しがたい。

記者連中のレベルもそんなものだろう。中共ははるかにリアリストだから日本を警戒し、戦争になるぞと脅している。人民日報8/7から

・・・

米国は自らの強権的な理念を反省することなく、世界中で一時しのぎの調整を行ってアジア太平洋地域での覇権を維持しようとしているが、これを持続させることは不可能だ。

劣勢に立たされつつある米国が日本に対する縛りを緩めたことは、確かに日本の一部の人には戦略的なチャンスを与えており、安倍首相とその周辺がこれを見逃すはずはない。

日本はこれまで集団的自衛権を持っていなかったことから、米軍とともに他国に被害を与えることはできなかった。

安倍首相の主導の下、日本の内閣はついに集団的自衛権を容認し、「パンドラの箱」を開けた。もしも安倍首相が憲法の改正を実現したなら、この島国が今後も平和を維持できる法的な保障はなくなる。(以上)

・・・

中共は武力で国民を圧迫し、他国を威嚇し、領土を侵略している。自衛隊はそれを叩くために戦力を高めている。「パンドラの箱」を開けたのは中共だ。災いが支那をおおうだろう。(2014/9/9)

◆中国の「通信富豪」3傑は江沢民派

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
 

<平成26年(2014)9月8日(月曜日)通巻第4329号   <前日発行>>

 〜アリババの馬雲ほか中国の「通信富豪」三傑は江沢民派
  アリババ上場は二兆五千億円規模。創業者利益の最大株主は誰だ?〜

アリババのNY株式市場上場(正確にはIPO=新規株式公開)は、史上空前の規模となりそうで、フェイスブックの記録を書き換えるだろう。

9月18日に予定される上場時に、時価総額はアマゾン・ドット・コムと並び、グーグル、フェイスブックに猛追するかたちになる。

いうまでもなくアリババは中国最大のネット通販、そのシェアは8割を超え、筆頭株主は孫正義の「ソフトバンク」である。つまり最大の裨益者は日本企業という皮肉!

創業者の馬雲は通販ビジネス成功の勢いに乗って盛んにM&A作戦を展開し、映画製作、百貨店、サッカーチームにまで経営の手を広げた。馬雲は世界的なビジネスリーダーとなり、神話も生まれた。

本社は浙江省杭州市。ハイテク団地に近い川岸に巨大な本社ビルがある(筆者も何回か目撃しカメラに収めた)。

中国の通信ビジネスで大成功を収めたのはこのアリババと、「騰訊」、そして「百度」だ。

アリババのCEO馬雲は個人資産が218億米ドルといわれ、江沢民の孫、江志成と「親密」な関係が指摘されている。

江志成は米国留学後、香港へあらわれて「博裕ファンド」を設立した。この江沢民の孫ファンドがアリババの相当数の株主であることが分かっている。

また、このファンドが馬雲のすすめるベンチャー・ビジネスに出資しているとも云われ、持ちつ持たれつのズブズブ関係がある。

おりから江沢民の子分だった周永康ら「石油派」が失脚し、江沢民は捲土重来を期していると囁かれている。

中国富豪第2位は「騰訊」の創始者、馬化騰である。個人資産163億米ドル。やはり江沢民派とただならぬ関係があり、江沢民の親戚(姪らしい)の女性が同社の幹部となって、報道、ネットの意見に目を光らせているという。

第3位は検索エンジンの「百度」だ。

その創始者は李彦宏と言い、個人資産158億米ドル。習近平、薄煕来の権力闘争にからみ、江沢民派に近いため競合する米国の「グーグル」の中国に於けるビジネスを比較劣位とするため、強い政治コネクションが必要だったとされる。

政争後、百度は検索エンジンの「習近平」などを解禁したが、噂によれば、中国共産党に2億3000万元(邦貨換算で410億円前後)を献金させられたという。

いずれにせよ、中国共産党はネット監視を強めており、ネット上の表現の自由は厳しく監視されていることは周知の事実。検索エンジンからは多くの語彙や用語、人名、事件などが消されている。

富豪3傑は、かように共産党と共存しているのである。

◆「英語の単語で遊べば #3」

前田 正晶


「趣味」という単語を考えると:

前回は "There is no accounting for tastes." 等を採り上げたので、その趣味を考えてみよう。実は、先日のテレ朝で地方で本格的な模型の蒸気機関車(今では"SL"という)を作り、線路まで敷いて子供たちを乗せておられる中高年の男性の方はこれを「ホビー」だと言われた。ここでカタカナ語なのは「何でかなー」と思わずにはいられなかった。

取りあえずこの "hobby" から槍玉に挙げよう。彼が「ホビー」と言われたのはローマ字読みしか知らなかった(教えられていなかった?)のだろうから責めないが、どの辞書を見ても発音記号は「ハビー」が先に出来るし、私はこの発音しか知らない。ということはカタカナ語なのだ。

taste:
私が所有する"CASIO" のプログレッシブ和英辞典で「趣味」を見ると、最初に[好み]taste;liking、服装などの趣味が良い She has excellenttastes in closing.の例文が出ている。

ジーニアス英和には「(飲食物の)味」がいきなり出てきて、4項目で「・・・の好み、嗜好[for, in]」が出てくる始末だった。

Oxfordには "What a person likes or prefers." と出てくる。そこには"flavour" や "sense" を使っての例文が挙げられている。

私は "taste" は以上の例が示すように着物、芸術、色等の好みを表す時に使うものだと認識してきた。ところで、冒頭の和英には"hobby" は載っていなかった。

hobby:
ジーニアス英和には「趣味、道楽」とあり、例文には "His hobby isgrowing flowers." が出ていたから、蒸気機関車を好む方が「ホビー」と言われたのは正解なのだろう。因みに、Oxfordには "An activity thatyou do for pleasure, when you are not working." とあった。

liking:
ジーニアス英和には[・・・に対する]好み、愛好〈fondness〉 とあり、例文は "He has a liking for puppies [ playing seesaw]. が出ている。

Oxford には "the feeling that you like 〜 . the enjoyment" と出ている。私はこれが最も無難かなと思って訳していた。

pastime:
ジーニアス英和には「気晴らし、娯楽、趣味(hobby)とあり、例文は"Fishing is her favorite pastime." となっていた。

Oxfordには "Something that you enjoy doing, when you are notworking." とあった。

ここまでの例が示すように英語で(英語を)話している時に、うかつに「趣味」などのような話題に踏み込まないことだと私は自戒してきた。それはそんなことを尋ねるのは「個人的な質問であり、非礼かも知れないから」だった。だが、通訳を使う我が国の方は気楽に「ご趣味は」とお尋ねになることが多い。しかし、それを通訳する場合には上記のどの「趣味」かを見極めねばならなくなって困る。


2014年09月08日

◆私の「身辺雑記」(141)

平井 修一


■9月5日(金)。朝は室温25度、快晴、10時には29度、夏が戻ってきた感じだ。夕べは集団的子育て。手作りハンバーグを15個ほど焼き、7人で楽しんだが、今朝の朝食後には1個しか残っていなかった。大好評。

夏バテなのか、支那人に“反日疲れ”が見えるようだ。「中国が日本に対し態度を軟化?『反日に価値はない』『祖国の態度があいまいでは…』―中国ネット」(Record China 9/4)が面白かった。以下転載。

               ・・・

2014年9月2日、和訊網は「日中関係に改善の兆し、中国はなぜ突然日本に対する態度を軟化させたのか」と題する記事を掲載した。

8月15日の終戦記念日、昨年同様、日本の多数の国会議員と閣僚が靖国神社を参拝。安倍首相は参拝せず、私費で玉串料を納めた。これに対し、中国は「断固とした反対」を示したものの、昨年とは違い日本の大使を緊急招集して抗議したり、厳しい言葉で日本を非難したりすることはなかった。

日中関係は複雑な要素が存在するため、短期間で尖閣国有化前の温度に戻ることは難しい。しかし、両国首脳が今秋に会うことがあれば、実質的な成果はなくてもその後の日中関係発展の基礎となるだろう。同報道に関して中国ネットで書き込みが寄せられている。

「私は憤青(反日思想が顕著な若者)だ。反日のためなら何でもするが、愛する祖国が日本を批判したり日本に歩み寄ったりと、態度があやふやだ。これでは私もどうしてよいのかわからない」

「国の強さを決めるのは国民の素養だ。第2次世界大戦で日本が降伏した当時、日本はどの戦勝国よりもひどいありさまだった。それが今ではどの戦勝国にも劣らないほどに発展している。一方中国はどうだろうか? いまだに貧困から脱していない。国民の素養が高い国は20年も経てば発展を遂げるが、素養のない国は100年経っても進歩はしない」

「反日に価値はない。まずは自身の権利が保障されているのかに関心を向けるべきだ」

「中国は日本を利用して国民の視線をそらしているのだろう」

「中国の問題は尖閣でも日本でもない。国内だ」
「日本の問題も尖閣などではなく国内だ。不景気に高齢化。誰でも頭を悩ます問題だ」
「今日の日本は明日の中国。いや、中国は日本より深刻かもしれない」
(以上)

              ・・・

素養や良識のある「憤青」の目が国内に向かえば中共独裁の理不尽さに直面せざるを得ない。そして自由、民主、人権、法治という価値観に目覚めてしまう。それを公表すれば逮捕され刑務所で拷問を受け精神を破壊される。支那人は気の毒だ。

Eric Liu氏の論考「なぜ私は中国人になれないか」(WSJ9/2)には考えさせられた。米国籍(2世)のLiu氏は米シチズン大学の創立者で最高経営責任者。近著に「A Chinaman's Chance」がある。
・・・

(中国に帰化するにはどうしたらよいのか)私は回答を得るのが極めて難しいことを自覚した。中国政府はそもそも中国市民になりたいという外国人からの照会を想定していないのだ。

後で判明したのだが、帰化の手続きは中国の国籍法の中にある。しかし帰化しようとする人は極めて少数だ。2000年の中国国勢調査では帰化した市民はわずか941人にすぎない。

(平井:2013年に日本に帰化した人は8646人。うち韓国・朝鮮人が4331人、中国人2845人)

中国の国営メディアが今年初め、離任する米国の中国駐在大使、ゲーリー・ロック(駱家輝)氏を「バナナ」と揶揄した。外は黄色で、中は白色だという意味だ。中国系米国人として初の中国駐在大使であり、それ以前にはイーグル・スカウト(アメリカ・ボーイスカウトの最高階級)、ワシントン州知事、そして商務長官だったロック氏は何をしたために、このような悪口を言われたのだろうか。

彼の仕事ぶりだ。彼は米国の利益と価値を代表し、それらが中国のそれと衝突した際にも譲らなかった。

このエピソードは、中国を支配するエリートが中国人と中国系米国人とを区別したがらないか、あるいは区別できないことを示唆していた。

「バナナ」という酷評の前提は、華人というものは、たとえ米国で生まれ育った者であっても、中国という母国に本質的に忠誠を誓っているに違いないという考えだ。そうした想定は、ロマンティックないし人種的と呼ばれ得るものだ。現代的とは言えない。(以上)

               ・・・

中華思想(妄想)で、中共は自分が一番偉くて正しくて、全世界の華人は当然中共に忠誠を尽くすべきだ、小日本などの夷狄は帰順して当然だ、という思いが強いのだろう。偏狭な価値観の押し付けは「田舎者」と蔑まされたものだ。

「“日本は中国を真の勝者と認めたことがない”中国紙が社説で不満、アジア最強を自賛」(産経9/4)には笑うしかない。

               ・・・

3日付の中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は同日の抗日戦争勝利記念日に合わせ「日本は中国を真の勝者と認めたことがない」と強い不満を表明する社説を掲載した。

同紙は「(戦後の)日本は米国やソ連に従ったのに中国や韓国には従わない」と指摘。戦争に絡む歴史問題で「不断に中韓両国に挑戦」しており、「傲慢だ」といら立ちを見せた。

その上で「戦後69年を経て中日両国の総合国力は歴史的に逆転し、中国はアジア最強の国になった」と自賛。一方、技術分野などで日本が優勢な面もあるとして、中国が国力で日本を圧倒し「中国に挑戦するのは絶望的だと日本に確信させる」必要性を指摘した。(共同)(以上)

               ・・・

尊敬しろ、帰順しろ、逆らうな、盾つくな・・・ほとんど無学なヤクザのようだ。パク韓以外の世界中から嫌われ嘲笑され憎まれている。それにも気づかず、この偉そうな態度や威嚇的言動はすさまじい劣等感の裏返しだ。誇るべきものは何もない。ただの14億の消費市場としか世界は見ていない。亡国近し、楽しみだ。

■9月6日(土)。朝は室温28度、曇、1/3散歩。10時には29度、やや暑い。

朝日のどこぞの支局が嫌がらせで器物損壊を受けたそうだ。「朝日新聞豊中支局(大阪府豊中市)で8月、看板や駐車場の車が何者かによって傷つけられていたことが5日、捜査関係者への取材で分かった」(産経9/5)

朝日は「安全管理上の問題があるため、個別の案件についてはお答えしかねます」と木で鼻をくくったようなコメント。嘘八百で日本と日本人の名誉を激しく棄損しておいても「お答えしかねます、謝りません、絶対に」というわけだ。

記者2人が銃で死傷した阪神支局になりかねない、と朝日の全国の支局・総局の類は慌てて防犯カメラを付けたのではないか。警察に重点警備を依頼したかもしれない。車に社旗を掲げるのも止めたかもしれない。新聞輸送トラックには大きく朝日新聞とあるが、「狙ってくれ」とアピールしているようなものだ。

ジャーナリスト・石井孝明氏の論考「朝日新聞への憎悪はどこまで?“血祭り”後を考える」から。

<朝日新聞社に「国民的憎悪」が向いている。慰安婦問題の誤報騒動、吉田調書報道の誤り、原発・放射能報道の誤報など、相次いだトンデモ報道が批判されている。それを一般の人々のネット世論が先導し、新聞、雑誌という既存メディア、そして政治家という幅広い層が追いかける姿に、時代の変化を感じる>(アゴラ9/4)

朝日は日本と日本人を“血祭り”にしてきた。今は朝日が“血祭り”にされている。当然の報いだ。社長の木村伊量(ただかず)の首一つでは収まらないだろう。木村は確信犯的なアカで捏造もこなす猛者だ。

<政治部長の2002年に北朝鮮が拉致問題を認めた際、朝鮮半島の植民地支配を踏まえ拉致問題は棚上げし、日朝国交正常化を進めるよう政治部長名で提言した。

東京本社編集局長時代の2005年、朝日新聞の新党日本に関する捏造事件(虚偽メモ問題)の責任を取り更迭>(ウィキ)

この捏造は長野総局の記者がでっち上げた取材メモをもとに記事が捏造され、政治家の指摘でばれたもの。「朝日は捏造を認めた後、記者会見をせず報道各社に経緯を書いたファックスを送信しただけで済ませたため、その姿勢に批判が集中。その後、対応の誤りを認めて謝罪した」(同)

今回の慰安婦虚報は謝罪で済むと思うなよ。犯罪レベルの虚報を長年続けたのだから、その罪は万死に値する。潔く廃業するがいい。アカに潔さを求めるのが無理なら、良き国民はそれぞれの方法で報復するに違いない。

朝日記者の金漢一著「朝鮮高校の青春 ボクたちが暴力的だったわけ」のブックレビューから。

<この本には在日朝鮮人の学生が日本人狩りと称してゲーム感覚で弱い日本人を相手に強盗、傷害などの重犯罪を犯していくことが青春の誇らしい記録のように記されている。

朝鮮人ということで社会的に被差別側の人間という前提なので警察への圧力がかかるということと、少年法に守られるという前提での極悪な犯罪。ほんとにめまいがします。

そしてそれは先輩から後輩に強要される通過儀礼であったというのだ。

そして驚くことにそんな犯罪者の作者は大手新聞社「朝日新聞」の記者です。びっくりというより背筋が凍りました。吐き気を催します>

これを書いた方は朝鮮人に襲撃され、泣き寝入りさせられたそうだ。朝日の幹部も現場の記者も腐っているということ。あらゆる方法で総力をあげて早急に駆除すべし。

夜は集団的子育てで8人来、泊。踏ん張って焼き鳥、大好評。買い物、串打ち、焼き、片づけで7時間立ちっぱなし。やることがあるのはいいことだ。朝日も串打ち、焼き、片づけで行こうぜ、同志諸君。

■9月7日(日)。朝は室温25度、微雨、カミサンとベイビーが寒がっている。散歩不可。午後には行けるか。

2年前に買った冷蔵庫(パナNR-F475TM)の具合が悪い。調べたらパナソニックチャイナ有限会社製のようだ。以前、エアコンを交換した際に、作業の方が「日本製は20年もつけれど中国製は10年もたない」と言っていたが・・・安かろう、悪かろうでは中共が中進国へのし上がるのは難しいだろう。

漢族の技術レベルはともかく労働モラルは相当低いのではないか。それを象徴するのが腐敗・汚職・不正蓄財だろう。

サーチナの山西省の石炭産業関連の腐敗問題報道(「腐敗で広がる友達の輪」信頼と絆で悪事の連鎖反応)について、名物編集者の如月隼人氏がこう解説している(9/4)。

               ・・・

中国の国有企業上層部は、人事異動により国有企業と政府部門を行き来しながら、キャリアを積み上げていくことが多い。企業人として評価できる人物を、関連分野における行政官に就け、行政官として能力を発揮した者を、企業の責任者にする方式だ。

この「昇進方式」の利点としては、産業界の実情を熟知し、経営/経済感覚に優れた者が、行政官としても手腕をふるうことになる点がある。

問題点としては、国有企業と行政の癒着が発生することだ。結果として、国有企業が民間企業を圧迫し、経済全体の活力を削ぐことになる。国有企業の経営陣も、行政側が理不尽と思える要求を出した場合でも、「自分の将来」を考えれば、「ここは、文句を言わずに従った方が得」ということになる。

財界と官界が結託して不正を行う、いわゆる腐敗現象が発生しやすいことになる。山西省の場合、石炭関連の腐敗問題が共産党同省委員会のナンバー2の地位にあった副書記にまで波及していた。

習近平国家主席は腐敗撲滅を大きなテーマとして力を入れている。しかし、精神面の向上を力説はするが、腐敗が発生しにくい構造への転換には、あまり言及していない。

李克強首相は、内需拡大などを目的として、規制緩和を推進。そのためには役人から多くの権限を引き離す必要があり、役人の権限縮小は、腐敗が発生しやすい土壌を改善することにもなると主張している。ただし、李首相は改革にあたって、かなりの抵抗に遭遇しているとみられる。(以上)

            ・・・

日本人は民族性として「勤勉努力、真面目にコツコツいい仕事」というモラルがあるが、漢族は「怠ける、手を抜く、盗む、汚職する、嘘をつく、裏切る」というインモラル=チャイナリスクが数千年の伝統だ。改めるのは不可能だ。

これだけではないだろうが支那にうんざりして撤退する外資系が増えているし、日本企業の直接投資も減っている(中国商務省によると今年1〜3月は前年同期比47.2%減)。

「“井戸掘った人忘れない”の心は失われたか パナソニックなど日系企業襲う中国暴徒」(産経2012.9.16)。パナは日本企業では戦後初めて中国に工場進出したのだ。中国パナも含めて外資系は従業員のインモラルに苦しんでいるのだろう。

朝、カミサンが冷蔵庫の修理を販売店に依頼したら、1時間もしないうちにパナから9日の午後に伺いますとの連絡がきた。「呼べばすぐ来る、来れば戦い、必ず勝つ(直す)」。漢族にはこんな芸当はまずできないだろう。日本に生まれてよかった。

冷蔵庫は動かなくなって、肉が傷み始めた。せっせと調理して食べるしかない。昼は8人で鶏だしスープのそば、うどん、そうめん。疲れた。夜は手作り餃子を予定しているが、3食8人前を作るのは結構しんどい。   
                        (2014/9/7)

◆朝日新聞プロパガンダ小史(上)

伊勢 雅臣


敗戦直後からソ連崩壊まで、朝日新聞はソ連の忠実な代弁者として発言してきた。

■1.我が国の自由民主主義を破壊するプロパガンダ

朝日新聞が「慰安婦問題」での32年も前の「誤報」を認めた事から、新聞、週刊誌、ネットが大炎上している。「誤報」と括弧つきで書くのは、弊誌にはそれが意図的な「誤報」、すなわち政治宣伝(プロパガンダ)だったとしか思えないからだ。

朝日が、慰安婦は日本軍によって強制徴用された「性奴隷」だと誤認し、人道的な観点から謝罪や補償を訴えたのなら、まだ救いがある。その事実誤認が分かり次第、自ら謝罪して、正しい事実を広めようと誠実な努力をする限り。(その姿勢が全く見られないから、大炎上しているのだが)

しかし、仮に朝日が韓国や中国の意向を受けて、誤った事実と知りながら、世界に訴えてきたとしたら、どうだろう。それは意図的な虚報によって、日本の国益・名誉を損ない、中韓を外交的優位に立たせる行為である。

これを世に「売国行為」と言う。しかし、弊誌ではそのような悪罵よりも、確かな事実と自由な言論に基づく議会制民主主義を破壊して、かつてのソ連や現在の中国のような全体主義社会をもたらしかねない危険なプロパガンダであると批判する。

弊誌では、20年近く前から、28号「平気でうそをつく人々」[a]や42号「中国の友人」[b]を初めとして朝日のプロパガンダを批判してきた。

「慰安婦問題」に関する「誤報」は、中ソの代弁者として活動してきた朝日新聞の戦後70年の歴史のほんの一幕に過ぎない、と弊誌は見る。

以下、その歴史を振り返ってみれば、この点は明白となろう。


■2.国際共産主義団体コミンテルンに協力した朝日記者

朝日が中ソの代弁者となる予兆は、すでに戦前からあった。朝日新聞記
者・尾崎秀實(ほつみ)は特派員として昭和2(1927)年から上海に駐在し、リヒャルト・ゾルゲと親交を結ぶ。ゾルゲはドイツ共産党を通じて、モスクワの国際共産主義団体コミンテルンに所属していた。

尾崎はその後朝日を退職して近衛内閣の嘱託となり、日本と蒋介石政権を戦わせて共倒れにさせ、ソ・中・日の「赤い東亜共同体」を実現しようとするコミンテルンの方針に協力して、さかんに日本軍の中国大陸進出をけしかける記事を発表した。[a]

その後、ゾルゲは在日ドイツ大使の私設情報官となり、尾崎と緊密な連携をとって、日独の機密情報をソ連に流した。二人は昭和16(1941)年に逮捕されて、死刑に処せられる。

尾崎秀實の所行は、朝日新聞社とは関係のない、あくまで異端分子のものだろうか。当時は、ソ連が誕生したばかりで、共産主義の理想が巧みに宣伝されて少壮軍人や革新官僚などを洗脳していた。

当時の知識人が集まっていた朝日の中にも、ソ連シンパが潜んでいたとしても不思議はない。戦後の朝日の報道ぶりを見れば、尾崎は氷山の一角だった、という事が見えてくる。


■3.朝日の共産主義運動への参加宣言

敗戦から3ヶ月足らず後の昭和20(1945)年11月7日付け一面で、朝日は「国民と共に立たん/本社、新陣容で「建設」へ」という宣言を掲げた。戦争中、軍部に協力した報道責任をとるために、社長以下全重役、編集幹部が辞職し、今後は「あくまで国民の機関たることをここに宣言する」と述べた。

同日の社説では、この「国民」とは「支配者層と判然区別せられたる国民でなければならない。それは一言にして言えば、工場に、職場に、農山村に働く国民のいひである」として、「新聞の担(にな)ふべき究極の使命は、働く国民の間から生まれるべき日本民主主義戦線の機関たることでなければならない」と明言した。

朝日の言う「国民」とは、支配者層と区別された「労働者階級」であり、その「民主主義戦線」とは当時の日本共産党が唱えていた「民主戦線」に他ならない。「共産主義」の言葉こそ隠しているが、これは朝日の共産主義運動への参加宣言であった。

この「宣言」の起草者は、後にマルクス・レーニン主義に強く傾き、毛沢東信奉者となる森恭三であった。戦時中の経営者層の退陣と同時に、尾崎秀實の後継者たちが実権を占めるようになったのである。


■4.サンフランシスコ講和条約への反対

ソ連の代弁者としての報道が本格化したのは、日本が独立を回復したサンフランシスコ講和条約に際してである。当時はすでに朝鮮戦争の最中で、米ソの対立が表面化していた。ソ連は東欧に鉄のカーテンを降ろし、中国大陸を赤化し、今また中国軍を使って朝鮮半島に触手を伸ばしていた。

この講和条約の意味する所は、時の吉田茂政権が、日本は米国を中心とする自由主義陣営に立ってソ連の侵略から国を守る、という道を選択したことであった。[d]

しかし、朝日を中心とする左翼勢力は、これを「単独講和か、全面講和か」という問題にすり替えた。「全面講和」とは、ソ連と共産圏諸国を含めた全関係国との講和という美辞麗句で、現実に米ソが対立している以上、それは実現不可能な空想であり、それではいつまでも独立回復などできない事は明らかであった。

一方の「単独講和」とは、米国を中心とする自由主義陣営との講和であるが、講和に賛成したのは48カ国、反対したのはソ連、チェコ、ポーランドの3カ国だけだったので、実質は「多数講和」である。これを「単独講和」と呼ぶのは、日本国民に国際社会の現実を見せまいとするプロパガンダそのものであった。

朝日は、講和会議でのグロムイコ・ソ連首席全権の発言をそのまま伝えている。

<日本は米国の軍事基地に転換されつつある。対日講和条約の目的は米軍を日本に駐在させることにあり、米国は「老練な戦争誘発者」たるダレスの指導下に「侵略者の連合組織」を打ち立てようとしている。>[1,p69]

「全面講和」などという日本人の琴線に触れる虚構で、ソ連にとって好都合な世論誘導をしてくれる、まことに得がたい代弁者が登場したのである。


■5.「日本を他国の戦争にまきこむ危険」

米ソ対立の中で、日本の進路の第二の岐路は「60年安保闘争」であった。これは日米安保を、単に米軍に基地提供するだけの条約から、日米共同防衛、また在日米軍の配置や装備に関する両国での事前協議など、より対等の同盟に近づけようとする改訂であった。

これに関して、朝日は昭和34(1959)年10月9日付けの社説「なお消えぬ安保改定への疑念」で次のような主張を展開した。


「核兵器の持込みを含む、在日米軍の装備の重要変更と日本領域外における作戦行動は、これを「事前協議」するとしているが、なぜこれを単なる協議でなく、同意を必要とすると明記できないのか。・・・

「事前の協議を」を必要と認めた政府が、日本の安全を第一に考えなければならない安保条約に、日本を他国の戦争にまきこむ危険をもつ、日本領域外の米軍の作戦をどうして認めようとするのか。」[1,p80]


「日本を他国の戦争にまきこむ危険」とは、前節のソ連による「日本は米国の軍事基地に転換されつつある」と同じ見方である。そこには、ソ連の侵略からどう国を守るか、という視点が欠落している。以後、この「捲き込まれ論」は日米同盟反対の一つ覚えの論法として繰り返される。最近の集団的自衛権での騒ぎでも同様である。

朝日の主張するように、もし在日米軍の作戦行動に日本の同意を必要とするとしたら、いかなる作戦行動であろうと、社会党が国会でごてて在日米軍を一歩も動かせなくなる。ソ連から見れば、在日米軍の動きを阻止する上で、実に効果的なくびきとなったろう。


■6.ソ連軍事増強よりも「我が国の防衛力強化」を懸念

昭和50年前後には中国はソ連と対立するようになり、日米接近を図った。ここで朝日は親中派の広岡知男社長の旗振りで「日中友好」に大きな役割を果たしたが、これについては後編に譲る。

昭和52(1977)年に、モスクワ特派員の経験もある親ソ派・秦正流が専務取締役編集担当となると、ふたたび親ソ派が社内で実権を握った。そして「ロシア・ソビエト国宝絵画展」「全ソ民族舞踊アンサンブル」「建国60周年記念ソビエト連邦展覧会」「ロシア美術館名品展」「ソビエト映画フェスティバル」と親ソ行事を次々と主催または後援して、ご機嫌取りに奔走する。

昭和54(1979)年10月初め、ソ連が日米中の接近を威嚇して、国後、択捉島に5、6千人の約1個旅団と約50両の戦車などを配備したと防衛庁が発表すると、朝日は「もはや軍事力を背景にして、外交を展開する時代ではないのではないだろうか」と、まるで他人事のような前置きをした後、こう言い切った。


「われわれは、今回のソ連側の動きに対して、国内で不必要な反応が生じることも防がねばならぬ。・・・ 今回のソ連軍基地増強が、我が国の防衛力強化論につながるおそれがあるからだ。」[1,p130]


朝日にとっては、ソ連の軍事基地増強よりも、日本の防衛力強化の方が危険のようだ。ソ連から見れば、そうに違いない。

ソ連は日本側の世論工作のためか、同月末にノーボスチ通信社社長一行を派遣し、朝日新聞東京本社を訪問させた。中江編集局長が対談で、北方領土の軍事力増強について質問すると、トルクノフ社長はこう答えた。


「それらの情報は周知の通り、米国の軍事筋によってあおられたものであり、明らかに一定の目的を追求している。・・・いわゆる「ソ連の軍事的脅威」についてのペンタゴンのグローバルな宣伝キャンペーンだが、実際には存在せず、それを隠れ蓑にして米国と日本をふくむその同盟国の軍事力の増強が行われている。」[1,p132]

自国に脅威を与えている軍事増強に対して、中江編集局長は食い下がることもせずに、このトルクノフ社長の発言をそのまま記事にして流した。まさにソ連の忠実なる代弁者であった。


■7.ソ連の「立場を正しく理解することが必要」

昭和56(1981)年に、日本政府が2月7日を「北方領土の日」と定めると、朝日は猛烈に反対した。


「・・・東西の緊張が高まり、内外に右旋回が著しくなるなかで、「北方領土の日」をテコとした国民運動が誤った方向にねじ曲げられたら、所期の目的を達せられなくなるおそれがある。・・・いたずらに「ソ連脅威論」であおったり、右傾化のバネに利用してはならない。」[1,p145]


相変わらず、ソ連の脅威を論ずることは「右傾化、軍事力強化のテコ」という論法である。同時に、相互信頼の確立に不可欠なのは、北方領土に対するソ連の「立場を正しく理解することが必要」として、こう力説する。


「ソ連は第2次大戦において、世界で最も大きい人的、物的被害をこうむった。それゆえに第2次大戦の結果にソ連がこだわるのは、決して理由のないことではないのである。北方領土問題は、ソ連にとって国際法の問題というよりは、多くの犠牲のもとにえた結果を失えぬという、国益と感情問題なのである。」[1,p148]


史実を見れば、ソ連が第2次大戦で受けた被害のほとんどはドイツとの戦いによるものであり、北方領土は終戦間際に我が国との中立条約を踏みにじって、武力で奪ったものだ。この点での自国の「国益と感情」を押し殺して、ソ連の「国益と感情」を「正しく理解せよ」と説くことは、筋金入りの代弁者でなければ言えないセリフだ。


■8.ソ連崩壊で代弁者の豹変

ソ連は平成3(1991)年に崩壊し、新たな連邦「独立国家共同体」に生まれ変わった。

これは西側諸国との軍拡競争でソ連経済が耐えきれずに崩壊した結果であった。極東においては、自衛隊と在日米軍がソ連軍と対峙し、その消耗を加速させた。朝日のいままでの論調と正反対に、日米同盟と自衛隊強化が、ソ連という最大の軍事的脅威を取り除いたのであった。

ソ連の忠実な代弁者だった朝日は、この事態に豹変する。同年8月25日付け社説はこう述べた。


<「自由な共和国による揺るぎない連邦」。スターリンの時代以来、ソ連の指導層は自国をこうたたえてきた。それは建前にすぎず、実はどの共和国も、共産党とそれが支配する軍、KGB(JOG注:秘密警察)などの「鉄の腕」に締め上げられてきた。・・・

新連邦条約は何より、忌まわしい過去を清算し、これまで建前に過ぎなかったものに実質を与えるものでなければならない。>[1,p163]


「鉄の腕」「忌まわしい過去」とは、よくも言ったり。代弁者は、落ちぶれた依頼人を、手のひらを返したように見捨てた。しかし、朝日の代弁者としての本質は変わらない。

今度は新しい依頼人、「中国」のために奔走するようになる。
(以下、次号。)

■リンク■

a. JOG(028) 平気でうそをつく人々
戦前の「百人斬り競争」の虚報が戦後の「殺人ゲーム」として復活した。
http://www2s.biglobe.ne.jp/nippon/jogbd_h10_1/jog028.html

b. JOG(042) 中国の友人
中国代表部の意向が直接秋岡氏に伝わり、朝日新聞社がそれに従うという風潮が生まれていた。
http://www2s.biglobe.ne.jp/nippon/jogbd_h10_1/jog042.html

c. JOG(263) 尾崎秀實 〜 日中和平を妨げたソ連の魔手日本と蒋介石政権が日中戦争で共倒れになれば、ソ・中・日の「赤い東亜共同体」が実現する!
http://www2s.biglobe.ne.jp/nippon/jogbd_h14/jog263.html

d. JOG(206) サンフランシスコ講和条約「和解と信頼の講和」に基づき、日本は戦後処理に誠実に取り組み、再び国際社会に迎えられた。
http://www2s.biglobe.ne.jp/nippon/jogbd_h13/jog206.html

e. JOG(337) 岸信介 〜 千万人といえども吾往かん日本を真の独立国とするための構想に邁進した信念の政治家。
http://www2s.biglobe.ne.jp/nippon/jogbd_h16/jog337.html

■参考■(お勧め度、★★★★:必読〜★:専門家向け)  →アドレスをクリックすると、本の紹介画面に飛びます。

1. 片岡正巳『朝日新聞の「戦後」責任』★★、H10
http://www.amazon.co.jp/o/ASIN/4886561454/japanontheg01-22/

         

◆新憲法 GHQは「脅し」で迫った

皿木 喜久


昭和21(1946)年2月1日、毎日新聞が一大スクープを放った。前年暮れから松本烝治国務相を委員長とする政府の委員会が検討してきた新憲法草案をすっぱ抜いたのである。

それによると新憲法は(1)天皇の統治権総攬(そうらん)(一手に握る)の維持(2)人権、自由の保障の拡大−など松本が先に示した「4原則」に基づいた「抑制的」な改正案となっていた。むろん「戦争放棄条項」など含まれていない。

あわてた政府は楢橋渡内閣書記官長が「委員会案とは異なる」と否定する声明を出す。だがGHQ(連合国軍総司令部)の反応は早かった。2日後の3日、マッカーサー最高司令官が民政局長のコートニー・ホイットニー准将に「日本政府を指導するため」3点を含む憲法草案の起草を命じた。

3点とはおおよそ(1)天皇は国家元首の地位にあり皇位は世襲される(2)日本は紛争解決の手段としての戦争だけでなく、自国の安全を維持する手段としての戦争をも放棄する(3)日本の封建制度は廃止される−で後にマッカーサー・ノートと言われる。

つまり「戦争放棄」を盛り込もうとしない日本政府の作業に見切りをつけ、自ら作った憲法を押しつけようと決断したのだ。

ホイットニー局長は翌4日、次長のチャールス・ケーディス大佐ら局員25人による起草委員会をつくり、1週間で草案を作成する方針を打ち出した。

25人の中に弁護士資格を持つ者が4人いたが、憲法の専門家はゼロで、日本の伝統と政治体制についての知識のある者は3人だけだった。大半は軍人、軍属、それに秘書やタイピストという素人集団である。

それでも2月10日には草案ができあがり、マッカーサーの承認を得た上で13日、ホイットニーらが麻布市兵衛町にあった外相官邸に日本側の吉田茂外相や松本らを訪ねた。

ホイットニーは日本の松本委員会案は受け入れられないとした上でGHQ草案を示す。マッカーサー・ノートの中の「自国の安全を維持する手段としての戦争をも放棄する」はさすがに削除されていたが、戦争放棄条項は明記されていた。一見した吉田らは暗く厳しい表情になったという。

ホイットニーに同行したケーディスら米側幕僚が残した記録文書によれば、吉田らが米国案を検討している間、庭に出たホイットニーは吉田の側近だった白洲次郎にこう語った。

「われわれは戸外に出て、原子力エネルギーの暖を取っているところです」

この文書を独自に訳した江藤淳氏は、『1946年憲法−その拘束』の中で「米側に3発目の原爆攻撃を行い得る能力があることを誇示して、心理的圧力をかけようとしたことはあまりにも明らかだ」と述べている。

さらに吉田らに対し「これを受け入れるなら天皇も安泰になる」とも迫った。

こうした露骨ともいえる「脅し」により幣原喜重郎内閣は3月6日、GHQ草案を日本政府独自の「憲法改正草案要綱」として発表せざるを得なかった。そして帝国議会での議決を経て11月3日、日本国憲法として公布、翌22年5月3日施行される。

マッカーサーは後に自らの『回想』で「戦争放棄条項は自分ではなく幣原の提案だった」旨のことを書いている。だが江藤氏は「そうであれば、吉田らがGHQ案にショックを受けたはずがない」などの理由で、これを真っ向否定する。

占領者は占領地の現行法律を尊重することを求めたハーグ陸戦法規違反と言われるのを恐れたための「言い訳」だろう。

事実は明らかに「押しつけ」であり、特に「戦争放棄」は日本への「懲罰」の意味が強かった。それだけにこの憲法は、日本が独立を回復するまでのものとの認識は日米双方にあったはずだ。

だがその後70年近く、日本の為政者は何度もあった憲法改正の機会を逃し続けてきた。制定のいきさつを直視するなら、それは決して許されることではない。

憲法の議会での審議

憲法草案の審議は建前上オープンに行われ、マッカーサーも「日本国民の自由な意思で採択されるべきだ」との声明を出した。しかし実際に審議にあたる衆院の憲法改正小委員会(芦田均委員長)は秘密会とされ、速記録も非公開となった。しかも審議内容は逐一GHQ側に報告された。つまり国民には事実上非公開で、米側の監視のもとに審議された。

このため修正の自由はほとんどなく、戦争放棄の第9条第2項に「前項の目的を達成するため」を加筆、戦力保持に含みを持たせた「芦田修正」などごくわずかにとどまった。

産経ニュース【子供たちに伝えたい日本人の近現代史】2014.9.7



◆英語の単語の面白さ

前田 正晶


"stroke" :

前回は "str" の中に "stroke" を採り入れていなかった。この言葉をジーニアス英和で見れば“?脳卒中、脳出血、発作とあり、?で(水泳の)ひとかき、とあって?で「一撃、ひと打ち」”が出てくる。

私の知識の中には「蓼食う虫も好き好き」と同じような意味での"Different strokes for different folks" が先ず出てくる。この表現の何処が「蓼食う虫も好き好き」となるのかは考えたことはなかった。ただそう覚えただけで使っていたものだった。これと同じような言い方で"There is no accounting for tastes." がある。

私は英語の言葉というか単語の使われ方で良く解らないことの一つに、上記の?で使われている「脳卒中」が「脳梗塞」= "cerebral infarction"であるにも拘わらず、"stroke" という簡易的な表現があることだ。また、私が二度も経験した「心筋梗塞」は "myocardial infarction" という難しい医学用語?の表現がありながら、昔の同僚に「君は "heart
attack" から生き延びたのだそうだな」と言われた。

私はこの熟語は「心臓発作」のことだと考えていたので、「随分と大雑把なことをいうものだな」と感じてしまった。即ち、「心臓関係の発作は何でも "heart attack" で一括りにしているのかな」と感じたのだということだ。

"stride"

これも採り上げていなかった。ジーニアスには「大また、一またぎで歩くこと」が先ず出てくる。この言葉での思い出に「ストライド走法」がある。これは「競走で、大きな歩幅で走ること、また、その歩幅。ストライド走法」と、広辞苑に出ている。その言わば反対語が「ピッチ走法」で、「泳ぐ時や走る時の腕、脚の動かし方の速さ」とある。

私はサッカーではこのピッチ走法が必要で、時と場合によって歩幅と速度を調節する、ないしは応用出来ないと上手くいかないものだと考えていた。高校になってからのことだった。陸上競技部の優秀な400メートル走者がその速さを活かしたいとサッカーに転向してきた。

確かに彼はその抜群の速さで我々を圧倒した。しかし、実際にサッカーをやらせてみると、彼の「ストライド走法」では調節が効かずにボールを追い越したり、相手を追い抜くこをを優先してしまって、折角の速さを活かしきれずに残念ながら志半ばで挫折してしまった。簡単に言えば、サッカーは瞬間的な速度が重要だし、ピッチ走法でないと具合が悪いと証明してくれたのだった。

"stroke" と "stride" はこのように意味は違うが、綴りが似ているし何となく共通する要素もあるような感じがあり、「似て非なるもの」とまではいかないまでも、うっかりすると混同するかなと思わせられている。ここで、自分の持論に些か強引に持っていくと「だから単語で覚えずに、流れの中で記憶しよう」との結論になるのだ。

<上西俊雄さんから前田さんへ>

前田さんは何か誤解なさってゐます。手前はアルファベットが發音の單位でもあるといふ考へ方をもってゐるだけで英語を實地につかったことも片手の指にも達しない。これでをはりなのですが、我田引水のことを少々。

str は發音しやすいものだと思ふ。st もさうなのですが、實は tr はもっとさうなのかもしれない。前田さんにさし上げた表音小英和はペーパーバック。表紙に子音の口型圖がある。

その表三段目右の key word は tree, dream となってゐる。二段め右はt, d で、裏二段目には r があるのだから、tr, dr はその組合はせで一つの單位の如くあつかはれてゐるわけだ。このこと、A.C. Gimson の AnIntroduction to the Pronunciation of English (third edition) にはtr, dr には一項を設けてあり、the close-knit complexes of /tr, dr/
といふ表現もでてくる。

安倍政權、英語會話に傾斜した姿勢をつづけるのかどうかが氣になるところ。たとへば普天間をローマ字でどう綴るのか、身近な人に訊いてみてほしい。NM か MM かの問題です。この質問をする前に普天間をどのやうに發音するかを確かめておくともっと面白い。英語を學んだ人であれば MMだと答へるのではないでせうか。NM では發音しにくいのです。

もちろん、アルファベットは單なる符丁だとみる人は NM か MM かを氣にすることはない。先日自轉車で通りかかった建物には野ヶ谷東マンションといふのがローマ字で表示してあって、マンションが MANNSHONN となってゐた。ンは NN だと思ってしまったわけです。さういふ人なら普天間はFUTENNMA とするのかもしれない。

一度、吉祥寺を KICHIJYOJI としたのをみたことがある。J は齒莖音、口の前部で調音する。Y は U+I といふ名前からして口の奧の方のイだ。だからこれも發音上無理。このこと、Andrew Horvat といふ人が純一といふ名前を例に書いてゐた。

The official had hardly finished giving his e-mail address overthe phone when he launched into a lengthy apology. "I know it isvery confusing but if you don't spell my name incorrectly youwon't be able to reach me. Please don't blame me. The computer
engineers came up with the e-mail system on their own."

Had the official's name been rendered correctly in theromanization system in most common use today, the modifiedHepburn, it would have been Jun'ichi. Using the Japanesegovernment's slightly different system, the same first name wouldbe spelled Zyun'iti. As the ministry's computer wizards mixed upthe two systems and placed an unnecessary y after the J, the namebecame part of a hodgepodge of Latin letters used with littleregard for any accepted system of romanization: Jyunichi.

JY といふ綴りが異常なものだとする感じがでてゐると思ふ。要するに發音してみて覺えるといふことのできない綴りなのだ。そのための損失は莫大なものだと書いたのはアエラ平成12年7月17日號。

Worse yet, Japanese companies whose Internet addresses are spelledaccording to no known system will lose business. Such losses mayalready have cost Japanaese companies trilions of yen.

Horvat氏はブタペスト生まれのカナダ人だとあります。trillion を兆とするのば米國式、英國式なら百萬兆。


2014年09月07日

◆中共は台風が苦手?

平井 修一


「朝雲」9/4から。

               ・・・

台風12号が東シナ海を、そして、後を追うように台風11号が南西諸島に沿って北上していた8月上旬、尖閣諸島の周辺海域から中国政府公船の姿は消えていた。

うねりは時に10メートルを超す。たたきつける暴風雨の中で、海上保安庁の巡視船は日本の島を守り、海を守っていた。「海が荒れれば中国は出てこない。だが、我々はどんな時でも、常にこの海にいる」と海上保安庁の幹部は語る。

政府が公表している「中国公船による尖閣諸島接近状況」によると、2個の台風が南西諸島方面に近づいた7月31日から8月8日にかけ、中国の巡視船が尖閣諸島に近づいたのは2日。接続水域内を航行しただけだった。

海上保安庁は8月28日、来年度予算で、海上の警備態勢強化費として、今年度の2倍にあたる約500億円を要求することを公表した。このところ尖閣諸島の周辺海域では、中国の巡視船だけでなく、中国漁船の領海侵入も目立っているからだ。

政府は満額回答で応えるべきだ。しかし気掛かりなことがある。海保の奮闘ぶりがメディアで取り上げられていないことだ。最前線を伝えたいという保安官たちの思いとは逆に、国土交通省には「中国を刺激するな」という空気があると海保幹部は明かす。

尖閣諸島を国有地化(平成24年)した9月11日を前に、中国の動きは活発化するだろう。挑発にも踊らされず懸命に島と海を守り続ける海上保安官たち。士気が落ちないことを祈りたい。(以上)

・・・

中共は台風が苦手? 元寇のときは台風で日本侵略に失敗している。中共の巡視艇が台風で沈没したら、海保にSOSを出すことになる。MM(見栄と面子)丸つぶれになるから、台風のときは出動せず、というわけだろう。軟弱。

日中間の台風の目は尖閣で、政府も官僚も「キナ臭いものに蓋」、中共も「棚上げ」ということで水面下の合意があるのかどうか。政府は国民に漁業目的以外で尖閣に近づくことさえ禁止しているから、海保の奮闘ぶりをメディアは取材できない。アカの大好きな「国民の知る権利」「報道の自由」は完全に無視されている。朝日、岩波、NHKは三猿だ。

現場で中共と対峙する海上保安官のやり切れなさが爆発したのが一色正春氏の義挙「中国漁船衝突事件ビデオ映像流出」だった。国民と世界は中共の横暴振り、国境の緊張を初めて知ったのだ。

「海上保安レポート2013」には尖閣諸島周辺海域の哨戒に従事する巡視船乗組員からの以下の寄稿「緊迫の海・ここは国境警備の最前線」があった。

・・・

「中国公船らしき船隊の船影をレーダーにて捉えた。各員配置につけ」

放送がかかった瞬間、船内に緊張感が漲ります。私の乗船する巡視船は、直ちに現場に急行し、船隊の確認を行いつつ、指揮船として尖閣諸島周辺海域を巡視中の巡視船に対応を指示します。

「船隊を視認。船体白色、船首に“中国海監”の船名あり。中国公船に間違いなし。」更に緊張感が高まります。本船及び現場に到着した巡視船は、中国公船に並走し、追尾監視を開始します。

本船内は、電話がひっきりなしに鳴り、指示や報告の声が飛び交い、騒然となります。一つのミスが大きな国際問題に発展しかねない、ここはまさに国境警備の最前線であると強く感じます。

私の任務には、中国語を用いた無線による警備広報があります。中国公船に尖閣諸島は日本固有の領土であることを伝え、日本の領海に近づかないよう警告すると、中国公船からは中国側の主張を応答してきます。

そのようなやりとりをしている時に私は、ふと、今まで様々な中国人と接してきたことを思い出します。その中の多くは、気さくで友好的な人々でした。今は尖閣諸島周辺海域で両国の船が対峙していても、将来的には、友好的に発展していけるはずである、と感じます。未来に繋がり、開かれ、発展した日中関係が構築されていくことを願ってやみません。

しかし、「日本の主権を守り抜く」これは海上保安官の使命であり、胸に深く刻んでいる想いです。この想いを忘れることなく、引き続き我が国の主権を侵害する外国船舶には、毅然と緊張感をもって対応していきます。
(以上)

・・・

中共に配慮してずいぶん改竄したような原稿だ。嘘臭い。今さらながらの日中友好…もう過去形だ。

中共は何十年も反日憎日侮日排日教育で洗脳し続け、その反作用で日本も反中になり、大きな憎悪の花が咲いた。日中国民はお互いを大嫌いになった。相手が不幸になろうと同情もしない。平時にあってはただの商売相手、戦時にあっては不倶戴天の敵。

お互い様だが、日本にとって中共殲滅抜きの明るい未来なんてあり得ない。これが現実だ。(2014/9/6)

 

◆谷垣幹事長人事は「佐藤栄作級」

水内 茂幸


なぜ安倍晋三首相は、自民党総裁経験者の谷垣禎一前法相を新幹事長に抜擢したのか。「重厚なサプライズ」(高村正彦党副総裁)の背景を探ってみると、消費税率引き上げへのリスク軽減と長期政権への布石という、2つの思惑が透けてみえる。首相にとって、「谷垣幹事長」の費用対効果は抜群といえそうだ。

谷垣幹事長の起用について各社の世論調査では、読売新聞が59%、日本経済新聞は46%、毎日新聞は47%が「評価する」と回答。読売、日経では「評価しない」を20ポイント近くも上回った。谷垣氏の登用は、女性閣僚の積極採用と合わせ、安倍内閣の支持率を10ポイント近く押し上げた2大要因ともなった。

首相は谷垣氏の起用を「8月初旬には考え始めていた」というが、恥ずかしながら産経新聞を含め全社がノーマーク。首相は菅(すが)義偉(よしひで)官房長官とともに谷垣氏に直談判し、「総裁まで務めた方に失礼を承知でお願いしたい」と熱心に口説いたという。

首相が谷垣氏に白羽の矢を立てた最大の理由は、晩秋に迫る「消費税率再引き上げ」判断を容易にするためだ。

首相は消費税率を法律通り、平成27年10月に10%に引き上げるかどうか、今年11月末から12月にかけて判断する。しかし日本経済は、4月に消費税率を8%へ引き上げた後遺症から立ち直っておらず、再増税への環境は厳しい。

加えて今年は冷夏が響いて夏のデパート売上高などが伸び悩み、首相が再増税の判断材料とする7〜9月期の経済指標も悪い観測が広がっている。首相が既定方針通りに増税すれば、さらなる景気の冷え込みを招くのは必至。

かといって引き上げを見送れば、財政再建を党公約に掲げる自民党内から猛反発を受けるのは避けられない。首相にとってはどちらの決断をしても、政権運営に大きなダメージを受けることになる。

万一増税見送りとなれば、批判の先頭に立つのは、自民党総裁として民主党の野田佳彦首相(当時)と公明党の山口那津男代表の3氏で、増税の「3党合意」を結んだ谷垣氏にほかならない。

数人の自民党重鎮はこうした事態も予測して、谷垣氏に「首相と距離を置け」とアドバイスしていた。仮に谷垣氏が閣内などで増税見送りを黙認すれば、谷垣氏の政治生命に重大な影響が出るからだ。

今回、首相は谷垣氏を幹事長に据えたことで、党内を「財政再建派」「経済成長重視派」に分裂させる芽を早期に摘んだことにつながった。谷垣氏は幹事長就任にあたり、「首相に増税の確約をさせなかった」(谷垣氏周辺)。

谷垣氏が首相のために、一方的に大きな政治リスクを背負った形だが、その分首相は増税判断のフリーハンドを得たようだ。

首相にとって、谷垣氏を幹事長に起用するもう1つの利点は、石破茂地方創生担当相による「ポスト安倍」への動きを、大幅に鈍らせられることだ。

谷垣氏は平成24年の総裁選で再出馬をあきらめ、自民党内では「次期首相への道はほぼなくなった」(閣僚経験者)とみられていた。その谷垣氏は、今回の人事で石破氏と幹事長を交代する形で復権。

逆に石破氏はラジオ番組で「幹事長続投希望」と公言したミスもあり、石破氏が「ポスト安倍」レースで谷垣氏の先を進むのは、相当難しい状況になったといえる。

もっとも来秋の次期党総裁選で、党幹事長の谷垣氏が首相に反旗を翻すのも困難だ。首相は、余程のことがない限り次期総裁選を勝つ道が開けたことになる。

首相にとって一粒で何度もおいしい「谷垣幹事長」。考え抜かれた妙案に、谷垣氏の側近はこうため息をついた。

「今回の人事は、長期政権を築いた佐藤栄作級だ…」

産経ニュース【安倍政権考】2014.9.6


◆その後のベトナムを往く@

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
 

<平成26年(2014)9月6日(土曜日)通巻第4326号 >

 〜その後のベトナムを往く(その1)
   華僑は逼塞気味、日系は工場団地に集中し、大活躍は韓国だった〜

またベトナムへ行った。「その後」どうなっているかを見るためである。

「その後」とは、5月の「反中国暴動」以後、いったいベトナムで中国は何をしているか、そのポイントに一番興味がある。
 
7月に日本からダナンへの直行便が開設された。

ベトナム航空は160人程度の中型機、週4便。筆者はハノイ、ホーチミンには行っているが、ダナンは未踏。今回はここを拠点にホイアンとユエへも。

工業団地が集中している地域でもあり、ダナンーユエを結ぶ幹線道路の主要区間と、あいだに横たわる山岳地帯に6・3キロの長いトンネルを完成させたのは日本の援助による。

当該トンネルの入り口と出口にはちゃんと日本の国旗が大きく嵌め込まれている。

ホイアンは旧市街全体が世界遺産となっている。

このため欧米人の観光客が圧倒的で街を歩くと英語に加え、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語、フランス語が飛び交っている。

4階か5階建ての瀟洒なホテルが点在し、テラスのカフェなどを覗くといずこも欧米からの個人客が多く、近くのリゾートには長期滞在組が目立ってレンタサイクルで移動している。意外に日本人が少ない。

筆者がホイアンで見学したかったのは日本人町の蹟とか、日本人墓地ではなく、華僑の足跡である。広肇会館、福建会館、華僑会館の3つがお堂のように古い中華風の建物として残り、中国から海を越えて入植してからの「歴史」を展示している。

最初に広肇会館をみて、なるほどと思ったのは、2002年にここに江沢民がきて、揮毫していたことだった。管理人に江沢民がきた時はどうだったかと聞くと「そりゃ、お祭り騒ぎさ」と言った。


▼やっぱりホイアンでも華僑の流れに3派

「広肇」とは広東省の広州と肇慶のふたつの地名を象徴する。広州はクーリーで米国、カナダへ移住した在米華僑の源流だが、広州から西の江門周辺が主として米国へ渡ったのであり、それより北西に位置する肇慶はアジアへ流れた組が多い。

中華門をくぐって内部の拝殿には、広東人らしく関羽を祀っている。関羽は中国ではいまや「金儲けの神様」である。

ホイアンでも華僑の流れに3派があり、上の広州出身と海の民が多い福建省出身が2大派閥、3位は陸続きにベトナムへ入った広西、雲南出身の華僑組である。

福建会館は規模が一番大きく、案の定、「天后」を祀っている。すなわち海の安全を祈る馬祖(中国版ネプチューン)。そしていずれも御堂のあちこちに「航海安全」とか中国語で表記されているのに、境内には僧侶がおらず、管理人たちとはまったく中国語が通じない。中国語の文献はほとんどない。

これは一種歴史的事実を物語る。

華僑は現地に同化した。そのうえ、ベトナム戦争以後におきた中越対立、大量のボートピーポルとチャイナタウンへの苛烈な弾圧、79年の戦争という歴史を経て、表面的な和解の時期があったものの、スプラトリー群島の領有をめぐって両国は対立をしたまま、ことし5月、中国海洋石油(CNOOC)の海洋リグ建設に対して、積もりつもった怒りをベトナムの民衆が爆発させたのだ。

中国企業はベトナムから去った。工業団地はがらがらとなり、8月にぼちぼちと戻ってはいるが、ホテルでも中国人は借りてきた猫のようにおとなしいのが可笑しかった。逆に韓国人はかなり乱雑に振る舞っている。

ベトナム人の対韓国感情は悪いが、流通、小売り、観光産業への投資が顕著であり、じっとその横暴に耐えているという感じである。実際にロッテリアマートという大型小売店、ヒュンダイホテルに各地にはロッテリア、日本より小売りと流通では目立つではないか。

筆者はホイアンでそういう連想をしながら町をそぞろ歩き、川岸にある瀟洒なカフェでうっかりアイスコーヒーを所望した。氷に気をつけるべきだったが、その夜、腹痛に襲われた。
  (つづく)
    

◆英語の単語で遊べば

前田 正晶


一寸悪ふざけのようですが、こんな事を考えました。

英語の言葉の面白さ;

"st" で始まる言葉を考えると。

一昨日に "strict" と "stringent" を採り上げたばかりだったが、英語にはこの "st" から始まる言葉が多いのだ。例えば "str" までだけを一寸考えても、

"straight", "strange", "strap", "strategy", "straw", "streak",("streaker"), "stream", "street", "stress", "stretch", "strike","string", strong", "structure", "struggle" という具合で、「出るは出るは」なのである。勿論、これら以外にも沢山ある。

さらに "st" だけにしても "star", "stamina", "steam", "step","stocking" だとか"stop" 等が直ぐに思い浮かんでくる。私は何故こういう言葉が多いのかなどは不勉強にして知らないが、所謂易しい言葉が多いのも何となく興味が湧く現象だ。この辺りの語源については、上西俊雄さんにご高見を伺いたい思いがある。

因みに、"str" で始まる言葉のそれぞれの意味は、左から順に「真直な」、「妙な」、「皮紐」、「軍学、戦略」、「(麦)藁」、「筋」、「流れ」、「圧力」、「伸長」、「打つこと」、「糸、紐」、「強い」、「強い」、「構造(物)」、「もがく(こと)」となっている。以上は括弧内を除いて「表音小英和」(三省堂刊)から引用した。

偶には英語に関してこういう遊びめいたことも良いかと思って採り上げた次第だ。