平井 修一
■11月14日（土）、朝は室温16度、曇、ハーフ散歩。
フランスはすごいことになっている。
＜13日夜（日本時間14日未明）、パリ中心部の劇場やレストラン、近郊のスタジアム近くなど少なくとも6か所で爆発、銃撃が相次いだ。
地元メディアによると、100人以上の死亡が確認されており、死者数はさらに増える見通し。AFP通信などによると、市内のコンサート場では武装した複数の男が押し入り、自動小銃を乱射したという＞（読売11/14）
テロは欧州全体に広まるのではないか。イスラム教徒の移民を受け入れてきたツケが回ってきたのだ。「イスラム教徒は危険な狂信者、潜在的テロリスト」との認識をもって警戒するしかない。「信教の自由」や「自由・民主・人権・法治」を、それを否定するイスラム教徒に保障するのは愚かだ。
フランスの刑務所で一番多いのはイスラム教徒の囚人だ。囚人は刑務所で過激思想に洗脳されるから、出所すれば“兵士”として惨事を引き起こす機会を求めるだろう。「自爆すれば天国へ行ける」と洗脳されているのだから。
移民・難民を規制しないと欧州はイスラム教徒に占拠されるだろう。中近東産「憎悪の連鎖」が欧州に飛び火した。超法規で叩き消さないと燎原の火のごとく欧州を焼き尽くしかねない。
目には目を、歯には歯を、殺戮には殺戮を。復讐するは我にあり。オランドにその覚悟はあるか。
日経11/14「仏大統領、国家非常事態を宣言『テロに立ち向かう』」 から。
＜【パリ支局】フランスのオランド大統領は13日深夜、テレビを通じ国民向けに演説し、同日夜のパリ同時テロを受け「国家非常事態」を宣言した。「国境を封鎖する」と語った。一連の事件については「前例のないテロ」と指摘。「フランスはテロに立ち向かわなければならない」と述べ、国民に冷静な対応と連帯を呼びかけた。「なお事件は続いている」と説明した。
フランス当局は警察に加え軍も出動させ、事態を早期に収拾し、犯人を追及する構えだ。
国家非常事態宣言により、フランス当局は人や自動車などの移動の制限のほか、集会禁止なども命じることができる＞（以上）
正しく憎悪し、敵意・反感・警戒心を持ち、しっかりと備える――当たり前だ。「銃と生きるテキサスの女性たち」（ニューズウィーク11/13）から。
＜ハンドバッグに忍ばせて、洗面台の傍らに、あるいは寝室のナイトテーブルに。彼女たちが口紅や携帯電話のように持ち歩いているのは、拳銃だ。
銃に寛大なことで知られるテキサス州では4月、他人に見える形での銃携帯を認める法律が下院で可決された。今後はより堂々と持ち歩けるようになる。
写真家シェリー・カールトンは、地元テキサスで銃を持つ「普通の女性たち」をカメラに収めた。同州では銃携帯許可の取得者の25％が女性、そのほとんどが白人だ。銃社会で育った彼女たちは、自分や身近な人を守るためなら引き金を引くこともいとわない、と口をそろえる。
兵士や警察官が銃を携帯するのは見慣れた光景だが、女性が銃を持つことに社会は厳しい目を向ける。それでも彼女たちは身を守るために銃を選ぶ。か弱い立場になることを断固として拒否しているかのようだ。
銃所持の賛否や政治的議論は別にして、自衛のために銃を持つ女性の実態や、テキサスに根付いた文化を理解することは重要だと、カールトンは考えた。銃を手にした女性たちはこう宣言しているようだ──私は決して「被害者」にはならない。
「私が心配するのはすべての女性の身の安全。弱いほうの性として神は女性をつくられたが、私たちは無力のままでいる必要などない。簡単な話だ。自分の身は自分で守ればいい。男性がいつも守ってくれるとは限らない」──ドナ
「私は自営業をしていて、しばしば3人の子を連れて長い距離を移動する。女性は犯罪のターゲットになりやすいけれど、私は被害者にはなりたくない。私は私の家族と自分自身を、自分の手で守りたい」──ジェニファー「私は320ヘクタール超の大牧場を所有していて、1人きりで回ることも多い。いろいろな事件に遭遇して、コルト38口径を常に携帯するようになった。ピューマやイノシシ、野生の犬に遭遇したり、連続殺人犯の捜索が近隣で行われたこともあった」──メアリー・ルー
キャサリン――テキサスで銃を持ち歩く女性の立場はさまざまで、子供を持つ専業主婦や起業家、学生、アーティストもいる。刑事裁判所の判事キャサリンもその1人だ。彼女たちが銃の携帯を人前で自慢げに話すことはあまりないが、かといって後ろめたさを感じているわけでもない＞（以上）
法の番人である判事でさえも、法がわが身を守ってくれるとは思っていない。法は犯罪者を罰するだけで、殺された人は犬死だ。
敵は常に我々を狙っている。オーム真理教の連中と同じで、彼らは嬉々として大量無差別殺戮をする。我々はしっかり備え、狂信徒を撃退すべきだ、犬死したくないのなら。決して「被害者」にはならない、と。イスラム狂信徒と中共は敵である。
「安倍首相『テロを断固非難』仏国民との連帯表明」（時事11/14）から。
＜安倍晋三首相は14日午前（日本時間同日午後）、パリで起きた同時テロについて、訪問先のトルコ・イスタンブールで記者団に「強い衝撃と怒りを覚える。いかなる理由があろうともテロは許されない。断固非難する」と述べた。
また、国内テロ対策と在外邦人の安全確保に万全を期す考えを強調した。
首相はテロの犠牲者に「心からの哀悼の意」を表した上で、「価値を共有するフランスが困難に直面しているとき、われわれ日本人はフランスの人々と常に共にある。強い連帯を表明する」と語った＞（以上）
リップサービスで事態は改善しない。各国で怪しい奴らを予防拘禁し、収容所に監禁し、厳しく調べて、一網打尽で壊滅するしかない。できるか? リベラル教に洗脳されたお花畑のおバカな欧州はできない。つまり欧州は没落する。
警戒心ゼロのフランシスコやメルケルに同調しているようでは救いようがない。「汝の敵を愛せよ、って、ほとんどキチ○イだな」と、イスラム狂信徒は大笑いしているだろう。その反動で欧州政治は左派主導から右派主導へ劇的に転換するだろう。それ以外に欧州を守る術はないのだから。
■11月15日（日）、朝は室温16度、曇、ハーフ散歩。
産経新聞は昨日のパリ無差別大量殺人テロを大きく報道していたが、「イスラム教徒は危険な狂信者、潜在的テロリスト、警戒せよ」とは書いていない。圧倒的多数のイスラム教徒は穏健なのだから当然の見識なのだが、「水泳や水遊び、船は危険」とも書かない。
＜日本での水難事故の発生件数（2002年）は1722件で、その内死亡者は951件である。死亡率は約50%と、交通事故などに比べても圧倒的に死亡率が高い＞（ウィキ）
世界中ではすさまじい数の人が水死しているが、人口比ではわずかだから「水泳や水遊び、船は危険」とは書かない。
「2013年、米国務省によれば、全世界のテロ攻撃総数は9707件、死亡者総数1万7800人、 3万2500人以上の傷害者数に達した。さらに2990人以上が拉致誘拐、人質に取られた。イスラム教テロリストは、今や世界のテロ事件の100％に近い犯行率」（日本まほろば支援局）という。
テロによる死傷者数が世界で5万人。それでも人口比では微々たるものだから「イスラム教徒は危険な狂信者、潜在的テロリスト、警戒せよ」とは書かない。なにしろ日本だけでも交通事故死傷者数は年間80万人。それでも「自動車は危険だ、乗らない、買わない、近づかない」と書く新聞はない。
世界でサメに襲われて死ぬ人は年間10人前後、500キログラムだ。人に殺されるサメは年に200万トンだ。サメを襲ってもニュースにはならないが、サメに襲われるとニュースになる。
パリ同時多発テロも「珍しい」からニュースになっているが、「イスラム教徒は危険な狂信者、潜在的テロリスト、警戒せよ」と叫ぶのはイスラム教に大いなる不信感をもっている小生ぐらいだ。マスコミはイスラム教徒一般を「信教の自由」の建前から叩けない。
キリスト教宣教師は侵略の尖兵だった。これは世界史的な事実である。日本、特に秀吉はそれを禁止したから植民地化を免れたとも言える。秀吉はキリスト教の危険な芽を発見したからだ。猛烈に反発し、スペインによるキリスト教の支那信徒による日本侵略の野望を潰すために大陸に押し出した。
小生はイスラム教に「危険な芽」を見る。信徒は狂信者、テロリストに豹変する。彼らは「腐敗した異教徒、他宗派」を殺すことが正義だと思っている。正義と思えばどんな残虐なことでも平気でするのが人間である。これは人間がすべからく持っているサガだが、イスラム教徒はその濃度が極端に濃いようだ。未だに石打やら公開処刑を行っている。
パリのテロはイスラム教テロリストによる「公開処刑」だ。危険の芽を摘むためにイスラム教徒を大いに監視、警戒すべきだ。人権か人命か。テロは最大の人権無視、人命否定だ。イスラム教徒の人権云々をしていたら、国中にテロが蔓延する。情けが仇となる。
敵性人を正しく憎悪し、敵意・反感・警戒心を持ち、しっかりと備える。殺されたくないのなら、そうするしかない。駆除、追放できないのならそれしかない。移民受け入れの代償は実に大きい。
夜は8人で鉄板焼きを楽しむ。この幸福を守るためには「敵性人を正しく憎悪し、敵意・反感・警戒心を持ち、しっかりと備える」。それ以外に方策はない。欧州のアホ、リベラルはイスラム過激派と抱き合って心中するのだろう。バカにつける薬はない。
■11月16日（月）、朝は室温13度、今季最低、快晴、ハーフ散歩。
英語ができれば上級国民、日本語オンリーは下級国民? 小生は中級国民か。
＜環太平洋連携協定（TPP）の合意全文が5日に公表されたことを受け、米国の消費者団体や労働組合は合意内容に批判的な見解を示した。一方で、政界からは今のところ目立った反応は見られない。
政界の反応は控えめだが、これは合意全文が1000ページ超に及ぶためとみられる。下院の新議長に就任した共和党のポール・ライアン氏はTPPへの判断を留保。「読んでさえいない貿易協定について自身の立場を答えることはできない」と述べた＞（ロイター11/6）
米国人でも英文1000ページには辟易している。ましてや日本人なら「英語に通じた経済、法律のプロ」以外はまず読まない、というか読めない。素人は関心ある分野の概要、キモを知れば十分だ。
第一、憲法さえ全文を読んだ日本国民はごく少数だ。民法、刑法なども関係者以外は読まない。世界はそんなものだろう。
世の中には知っておくべきこと、知っておいた方がいいこと、知らなくてもいいことがある。それぞれの人が「何が大事か」を取捨選択する。
昨日「イスラム教徒は危険な狂信者、潜在的テロリスト、警戒せよ」と叫ぶのはイスラム教に大いなる不信感をもっている小生ぐらいだ、と書いたが、ドイツのロルちゃんもそう思っている。氏のブログ11/14から。
＜フランスの事件を起こしたのは、言うまでもなくイスラム教徒のテロリストだ。中に何人かが「アラーウアクバール」（神様は偉大）と叫びながら乱射を始めた。キリスト教徒、ユダヤ教徒、仏教徒はやらないに決まっている。というか、キリスト教徒、ユダヤ教徒、仏教徒はここ数十年の歴史でどんな所でどんな事件を起こしたっけ？ 僕の記憶にはないね。いつもあいつらだ。
だから、先ず第一に、日本の皆さまよ！ 自分の人生を愛しているなら、イスラム教徒を1ミリも信用しない方がいい。小さい子連れのお母さんは当分いいかもしれないが、お母さんではない女性の場合すら注意が必要！ 子供も近い将来テロリストになる可能性あり。
アラビア諸国では12～13歳の男の子達は自爆テロに巻き込まれるし、例えば「イスラム国」ではもっともっと若い男の子達は武器を手に持たされて、戦うように強制されている。
14年前のアメリカの同時多発テロ事件の犯人達はみんないわゆる「スリーパー」だった。一切特別に目立たずに、普通の住民の様に、西洋の社会の一部となっていた。仕事して、大学に通って、現地の女の子と付き合いすらあり、極普通の生活を送っていた。
だけど、ある日、どうやら「目が覚める」ように命じられて、長年の訓練まで受け始めた。そして、自分がやっている事は最悪の虐殺に至る事を知りながら、長い準備を掛けて、一所懸命最終的な目的を狙い、成功させた・・・。
もう一度強調させてもらおう。彼らは西洋で普通の人間と同じ様に仕事をしていた。虐められた事でもなく、お金にも困っていた訳でもない。それなのに、突然スイッチが入って、「狂っちゃった」とは言いたいけど、狂っちゃったのではない。
狂っちゃった人は部分的に許されるが、彼らは全てを何よりも意識的にやっていた、つまり彼らが犯した事件は衝動的な行動ではなく、完璧な計画的大量虐殺だった！＞（以上）
「イスラム教徒は潜在的テロリスト」「中共とロシアは潜在的侵略者」
「欧米にはリベラル＝現実を直視しないパープリンが多い」「マスコミのほとんどは容共左派の反日屋＝中共の走狗」くらいのことは“日本人の常識”として知っておいた方がいい、犬死したくないのなら。（2015/11/16）
